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1000万件分のデータ検索をわずか0.1秒

ハイブリッド方式で大規模データを高速検索する
純国産検索エンジン「QuickSolution」

企業内に保存されるデータが増加したことで、ESP(エンタープライズサーチ・プラットフォーム)製品には高い性能が求められている。住友電工情報システムの「QuickSolution」は、1台で1Tbytes(テラバイト)ものデータの検索に対応するとともに、1000万件分のデータをわずか0.1秒で完了することができる製品だ。加えて、同製品はユーザーの検索作業を支援するさまざまな仕組みを備えている。本稿では住友電工情報システムの担当者の話から、同製品の利用を通じて見込めるメリットについて探りたい。

    “情報量”と“検索速度”への対応がESP製品には不可欠に

 企業内に蓄積される情報は増加の一途をたどっており、日常業務において作成される各種ファイルを保存するために、Tbytes(テラバイト)級のストレージ環境を整備している企業も少なくない。こうした環境において情報共有を推進するためには、膨大な情報の中から目的のものを素早く的確に選り分けられる仕組みが不可欠。加えて、情報量が増えるほど、より速い検索速度が求められることはいうまでもない。

 この“情報量”と“検索速度”に対するユーザーからの要求を高いレベルで満たした製品と位置付けられるのが住友電工情報システムのESP製品「QuickSolutionシリーズ」だ。では、同製品の能力は果たしてどれほどのものなのか──。まず、情報量の点でいえば、同製品は1台のPCサーバで1Tbytes、1億件までのデータを検索することが可能。1Tbytesを超えた場合でも、スケールアウトの要領でサーバを分散配置することで対応を図ることができる。

 また、検索速度の点では、1000万件分のデータの検索作業に要する時間はわずか0.1秒。情報の検索作業は日常的に行われるだけに、同製品が社員の生産性の向上に寄与するであろうことは明らかだ。住友電工情報システムでビジネスソリューション開発部QuickSolution開発課課長を務める武並佳則氏は、「これほど膨大な情報の中から、極めて短時間に目的のものを探し当てられるのもQuickSolutionだからこそ。同製品は情報量と検索速度の点で他社製品に対する圧倒的な優位性を備えています」と強調する。

 加えて、QuickSolutionで注目されるのが、データ量が増加するに伴い情報を探し当てにくくなるという、あらゆるESP製品が抱える課題に対応を図った工夫がいくつも凝らされている点にある。例えば検索方式として、検索のための辞書なしに全文検索が可能な「N-gram方式」と、辞書を利用する「形態素解析方式」を組み合わせた「QSハイブリッド方式」を採用したこともその1つ。これによって、辞書のメンテナンスをすることなく検索漏れを防ぐことでき、一般文書からRDBやXMLデータベースまであらゆる形式のデータを検索可能としている。

 また、単純なキーワードマッチングのみならず類似性や重要度などに基づいた情報の抽出・表示も行える。類似検索の場合、文字列の出現頻度・出現集中度を利用した独自アルゴリズムの採用により、「デジタルカメラ」という単語を含む検索フレーズが入力されたとき、「デジカメ」という語を含む文書情報を返してくれる。もちろん、細かな表記のゆらぎにも対応が図られている。ファイルの属性情報もインデックス化されており、それらを文書の絞り込みに活用することもできる。

あいまい検索

 

    キーワードの気付きを促し、作業効率の向上を総合的に支援

 類似検索のアルゴリズムはユーザーが検索する際に、どんなキーワードを使って検索すればいいか、“気付き”を支援してくれる。検索作業を行うに当たっては、適切なキーワードが思い付かないこともしばしばあるが、そうした場合でもQuickSolutionならば、検索結果から検索に活用を見込めそうなキーワードや関連語を自動的に抽出・表示してくれるのだ。また、社内に類似の文書が膨大にあることを踏まえ、検索結果の一覧に重複したものを表示しないよう設定することもできる。おおざっぱにどんな文書があるのかを知ってから、絞り込みで特定バージョンの文書にたどり着くといった使い方ができるのだ。

 「単なる検索機能のみならず、検索作業を支援し、その結果をより理解しやすいよう表示するための機能まで総合的に備えているのがQuickSolutionの強み。その結果、検索作業がより効率的に行えるようになったわけです」(武並氏)

 セキュリティに対する配慮も払われている。Active Directoryのアクセス権限を継承して、ユーザーごとの検索結果表示を制御できることはもちろん、検索結果の印刷やキャプチャを禁止できるなど、情報漏えいの防止に向けた充実した機能も備えている。

 これらの点が評価され、同製品はすでに多くの企業で用いられている。例えばあるメーカーでは設計図面や仕様書、見積書などの紙情報をOCR処理し、デジタル化して共有するために活用しているという。OCRでは「1」を「!」と認識してしまうといった読み取りミスの発生が避けられないが、QuickSolutionでは表記のゆらぎへの対応が図られているため、読み取りミスのあるデータに対しても的確な検索が行えるのだ。

OCR処理したデータを検索対象としたシステムの事例

 住友電工情報システムでは、QuickeSolutionシリーズを、全文検索エンジンの「QuickSolution」と数万人までのユーザーを対象にした企業内検索ソフト「QuickSolution Portal」、20名までの同時利用環境を対象として検索用アプライアンス「QuickSoloution Lite」の3形態で提供している。スモールスタートなら「Lite」、一般ユーザー向けの情報共有ポータルを素早く提供するなら「Portal」、システムに組み込んだり、チューニングにこだわるなら「QuickSolution」だ。同社が独自開発した製品だけに、最新モジュールの提供も迅速に行われているほか、QuickSolutionを用いて開発作業を行う際のサポートサービスなどもきちんと受けることができる。

 企業内検索のみならず、Web向け検索や製品への検索機能の組み込みにも活用を見込めるQuickSolutionは、今後、その利用の裾野をさらに拡大させていくはずだ。

住友電工情報システム
QuickSolution
QuickSolution Portal
QuickSolution Lite

ホワイトペーパー ダウンロード
製造業での導入事例から見る、企業内検索エンジン選択のポイント

 蓄積された情報から必要なデータを素早く取り出し、顧客への提案をスピードアップするために有効なエンタープライズサーチ。ソリューション選択のポイントを事例を通して紹介する。

 文書の電子化が進み、社内に蓄積されたデータ量は人が管理できる限界を超えている。そこで、インターネット検索と同じような感覚で埋もれた情報を検索し、データを有効活用できるのが、エンタープライズサーチ(企業内検索)だ。

 このホワイトペーパーでは、住友電工情報システムが提供する「QuickSolutionシリーズ」の導入事例を紹介する。同シリーズは、思い付いたキーワードを検索窓にいれて検索するだけで、探していたファイルやデータを見つけ出せるエンタープライズサーチシステムだ。

 計量機トップメーカーの株式会社イシダは、長年蓄積された過去の類似事例の活用とコールセンターのFAQ検索にQuickSolutionを導入した。導入を決めたポイントはどこにあったのか? 事例を通して、企業内検索の選定のポイントを見ていこう。




提供:住友電工情報システム株式会社
企画:アイティメディア 営業本部
制作:@IT情報マネジメント編集部
掲載内容有効期限:2008年9月23日

企業向けSNS「知創空間」
富士通ソフトウェアテクノロジーズ

mixiをはじめ、日常的なコミュニケーションツールとして、すっかり定着した感が強いSNS(ソーシャルネットワーキング・サービス)。近年では、社員間のコミュニケーションを活性化するために、これを企業内に導入する動きが注目を集めている。そうした中、富士通ソフトウェアテクノロジーズが提供する企業向けSNS「知創空間」は、社員1人1人が持つナレッジを組織で生かし、企業力をアップさせるツールとして、2006 年11月から提供開始。“価値観の共有”という明確なコンセプトと、企業内で使うことに特化した豊富な機能で、着実にユーザーを拡大しつつある。

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ジップインフォブリッジ

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