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サーバ環境の最適化は、
正しい評価基準で適切に判断せよ!

サーバの初期導入コストの削減ばかりに目を奪われていると、TCO削減の要である運用コストの削減や、的確なサーバ拡張が後手に回りかねない。これからの時代に求められるITインフラの真のTCO削減策とは?

  現状のサーバ運用と将来のシステム拡張に対する不安

 ITインフラの業務効率化を図るTCO削減について、これまで多くの取り組みが行われてきた。例えば、高性能・低価格・小型サーバの導入や、運用コストを削減するツールの活用などである。

 しかし、現在ではオンライントレードやオンラインショッピングなどのWebを中心としたインターネットアクセス(トラフィック)の急増が深刻化している。そうした状況のなか、インターネット企業やIT部門においては効果的なシステム運用や今後のシステム拡張を念頭に置いたうえで、TCO削減のテーマを明確にし、ふさわしい対策を講じておくことこそが重要となる。

 現在、インターネット企業やIT部門の担当者の問題意識は、次のようなものではないだろうか。「サーバを大量導入したものの、本当に有効活用できているのだろうか?」「小型サーバは、サーバ環境全体の最適化に本当に貢献しているだろうか?」「今後、新しいサービスを提供するためのシステム拡張を、どのようにしていけばいいのか不安だ」などなど……。

 特に大規模なシステムを運用している企業では、「現状のシステム運用をもう一度見直したい」というニーズが顕著に現れてきているようだ。現状は、さまざまな可能性を探りながら、その具体的な解決策を模索している段階だと思われる。

  「消費電力」「設置スペース」を考慮したパフォーマンスの再評価が必要

 さて、結論から先に申し上げると、これからのTCO削減を考える際のキーワードは「消費電力」と「設置スペース」だ。特に、従来のように処理性能だけを考えていない点に注目してほしい。

 アメリカのIT企業を対象とした調査では、サーバ導入が進むとともにシステム全体の消費電力が上昇し、“サーバの購入費用よりも電気代の方が高くなる”という懸念が生まれている。

 例えば、一般的な企業の場合、2004年における消費電力が40ワット(1平方フィート当たり)から、2005年には3倍の120ワットになる。さらに、サーバ搭載密度の高いインターネット企業では、2002年の400ワットが次世代サービスの導入によって、2倍の800ワットになる見込みだという。

データセンタ内の電力事情

 上記の調査結果は極端な例だが、日本の一般企業でも、ラックマウント型サーバ搭載の高密度化が進むことでラック内の温度が上昇し、ハードウェアの故障やパフォーマンスの劣化や、使用電流値を管理できないことによるサーバへの過負荷といった問題が現実に起こっている。

 このような状況では、いくら薄型のサーバであっても、冷却のためにラック内に半分しかサーバを搭載できないという皮肉な現象も起こりかねない。つまり、ビジネスチャンスの損失につながることも予想されるのである。もちろん、消費電力が増えれば、発熱量も上昇し、空調にかかわる運用コストや電力コストも膨らんでしまう。

 コスト面だけでなく、環境保全が企業のステータスになる昨今の状況では、省電力化に対してIT環境も例外ではない。

  SWaPという、サーバの新評価基準が登場した!

 また、設置スペースの問題も大きい。消費電力の関係でラック当たりのサーバ搭載量を増やせない場合、ラックの本数自体が増加してしまうことになるが、データセンタをアウトソーシングしている企業の場合、当然ラックの数が増えれば、ラック単位で決められているコストも上がる。

 こうした問題を見ていくと、TCO削減の新しいテーマが「消費電力」と「設置スペース」であるという指摘を、理解されるに違いない。

 こうしたなか、サン・マイクロシステムズでは、SWaPという興味深い新評価基準を打ち出している。SWaPとは「Space Watt and Performance」の略で、単位当たりの消費電力のことだ。

サーバの新評価基準SWaP

 繰り返しになるが、従来のTCO削減では、初期導入コストが安いことや、購入が容易であるという観点で小型サーバの導入が優先されてきた。その結果、CPUの数が増えてしまい、CPUが必要とする消費電力と発熱量の総量が上昇した。その結果、設置スペースの問題点を発生させたのである。こうした現状を踏まえ、TCO削減の重要なテーマとして示されたSWaPは多くの示唆を与えてくれる。

 これからは、設置スペースと消費電力(発熱量)を意識しながら、1CPU当たりのパフォーマンスだけにとらわれることなく、単位電力量当たりのパフォーマンスやスペース当たりのパフォーマンス、つまりCPU全体のコストパフォーマンスをトータル評価する姿勢がますます重要になるだろう。

  アプリケーション特性に応じた計画的な移行統合、という選択肢

 また、小型サーバの導入では、初期導入コストは抑えられても運用コストが抑えられるとはかぎらない、という現実を直視したい。その意味で、TCO削減という視点からシステムの移行統合を検討することも、選択肢の1つとなるだろう。統合によって、トータルの消費電力や発熱量、設置スペースが減り、運用コストが低減され、同時にシステムの拡張性を保証できる環境が整えば、願ったり叶ったりではないだろうか。

 アプリケーションのタイプに応じた統合も意味を持つだろう。膨大な量の演算を行ったり、大規模データベースから条件に合致したデータだけを検索したり、あるいはWebフロントでスループットの高いアクセスを行ったりという具合に、アプリケーション特性はさまざまである。

 従って、今後は、TCO削減というテーマのもと、アプリケーションのタイプに応じた「適材適所の性能を有するサーバ環境の最適化」が求められているといえる。「いま、システムが動いているから大丈夫」という考え方では、ライバル企業の後塵を拝することにならないだろうか。

真のTCO削減のための必要条件

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新たなパラダイムによるシステム移行/統合こそが、企業システムを救う

提供:サン・マイクロシステムズ株式会社
企画:アイティメディア 営業局
制作:@IT編集部
掲載内容有効期限:2006年4月23日
 


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