Special
» 2013年03月14日 10時00分 UPDATE

もう、選ばない理由はない:Hyper-Vが国内シェアナンバーワンを獲得した理由

国内における仮想化プラットフォームのトップシェアはどの製品かご存じだろうか。四半期ごとの仮想化プラットフォームのシェアを調査したIDCのレポートが示しているのは、ナンバーワンが、マイクロソフトのHyper-Vだということだ。

[PR/@IT]
PR

Hyper-Vの機能はもう遜色ない

 調査会社IDCによると、2012 年第1四半期以降、日本のサーバ仮想化市場において、Hyper-Vはシェアナンバーワンの座をキープしている。下のグラフは、IDCの「IDC Worldwide Quarterly Server Virtualization Tracker CY2012 Q4」というレポートに掲載された、国内における仮想化ホスト数の推移だ。仮想化ホスト数とは、各四半期中に、新たに仮想化プラットフォームが導入されたサーバ機の数だ。

graph1.png IDCの仮想化プラットフォーム市場調査によると、国内のシェアはHyper-Vが3四半期連続でトップとなっている

 このグラフが雄弁に物語っているように、マイクロソフトのHyper-Vは提供開始以降、着実にシェアを伸ばし、現在では名実ともに国内ナンバーワンといえる存在になっている。では、なぜHyper-Vがここまで普及したのか。性能と機能の優れた製品を、高いコストパフォーマンスで提供していることが、理解されるようになってきたからだろう。

競合製品を超える基本仕様

 改めていえるのは、Windows Server 2012に搭載された「Windows Server 2012 Hyper-V」の基本スペックの高さだ。マイクロソフトが2008年に、Hyper-Vを初めて提供開始してから約4年。第三世代となるWindows Server 2012 Hyper-Vは、下の表に示されているように、基本仕様のすべてにおいて、競合製品と同等か、それ以上となっている。

graph2.png Hyper-Vの基本スペックは、競合他社を超えるようになった(水色でハイライトした項目は、競合他社の製品を超えるもの)

 前バージョンのWindows Server 2008 R2 Hyper-Vと比較すると、Windows Server 2012 Hyper-Vがどれだけ大幅な進化を遂げたかが良く分かる。例えば、仮想マシンごとに構成できる最大仮想CPU数は、4から64に向上。仮想マシンごとに構成可能な最大メモリ量は、64GBから1TBになった。こうした点は、従来のHyper-Vでは、競合製品と比較して、大きく見劣りがしていた部分だ。Windows Server 2012 Hyper-Vでは、基本スペックで見劣りのする項目が一掃された。さらに、現実の運用における大きな違いにつながる項目で、競合製品を大幅にしのぐようになった。

 良い例は、同時ライブマイグレーション数だ。競合製品が4であるのに対し、Hyper-Vでは無制限になっている。当然、ライブマイグレーションを多数同時実行した場合に、仮想スイッチや物理サーバ間で発生するトラフィックをどう管理するかという問題は残る。それでも、大規模な仮想化環境では運用のしやすさに大きな影響を与える項目だ。

 基本スペックで注目したいもう1つの項目は、仮想ディスクの最大サイズだ。競合製品では2TB。これがWindows Server 2012 Hyper-V では、64TBとなっている。

役に立つ機能が大幅に強化

 Windows Server 2012 Hyper-Vでは、機能についてもさまざまな強化を行っており、高い優位性を発揮するようになった。例えば、次のような点がある。

  • 昨今大きなテーマとなっている災害対策(DR)では、「Hyper-Vレプリカ」が有効だ。仮想マシン単位で、遠隔拠点に複製を定期的にとっておくことができる。これにより、コスト効率と柔軟性の非常に高い対策が実現できる
  • ネットワーク仮想化については、OS標準でNVGREが利用可能となっており、さらにNECがOpenFlowに対応させる拡張を行うなど、ホスティング事業者や拠点のインフラ統合などでネットワークに求められる機能を搭載した。

 Microsoft Exchange ServerやMicrosoft SQL Serverも、ゲストクラスタのサポートやNUMAによる多CPU環境への対応により、仮想環境においても十分な安定性と性能を発揮できるようになり、アプリケーション環境構築のコスト削減にもメリットをもたらすものとなっている。

「Hyper-Vの集約率が低い」の根拠は薄弱

 特に強調したいのは、パフォーマンスを落とさずに集約率を上げることができるという点だ。「競合他社は、Hyper-Vは集約率が悪いからサーバ台数が増え、その分コストがかさむと説明しているようです。しかし、そんなことはありません」(日本マイクロソフト サーバープラットフォームビジネス本部 Windows Server製品部 エグゼクティブプロダクトマネージャーの岡本剛和氏)。

 その理由は、メモリ管理の技術にある。物理メモリをより効率的に使用する動的メモリという機能により、Hyper-V上の仮想マシンの実行状況に合わせて、各仮想マシンへの物理メモリの割り当てを最適化するのである。仮想マシンの需要に応じて割り当てるメモリを動的に変更することにより、同じ仮想マシン数を少ないメモリで実行できる。仮想化ホスト(物理サーバ)のメモリサイズが同じなら、より多くの仮想マシンを実行できるようになるので、集約率は上がることになる。

graph3.png 各ゲストOSが要求するメモリ量に応じて、Hyper-Vがメモリの割り当てを自動的に増減、これにより集約率を高められる

 競合製品でよく知られているのは、メモリオーバーコミットだ。だが、メモリオーバーコミットは、メモリの効率的な利用のために、パフォーマンスが犠牲になるケースがある。具体的には、メモリオーバーコミットを構成する技術の1つ、メモリ・バルーニングが問題だ。これは、優先度の低い、あるいは稼働率の低い仮想マシンの使用しているメモリの内容をディスクにページアウトし、より優先度の高い仮想マシンに明け渡すという仕組み。ディスクへの読み書きが発生するため、パフォーマンス低下が避けられない。

 「このようなメモリオーバーコミットを、本番環境でどれくらいの方が使っているのでしょうか。われわれの動的メモリは、本番環境で利用可能です。パフォーマンスをキープしたまま、これによって集約率を高くすることができるのです」(岡本氏)。

 実際に検証を行った事例がある。東京海上日動火災保険株式会社の事例で、マイクロソフトのサイトに公開されている。同社では、2010年にVMware Infrastructure 3.5による仮想基盤上で、仮想PC方式のシンクライアントシステムを稼働させた。2万6000台の仮想PCのOSはWindows XPだったが、2014年4月にWindows XPの延長サポートが終了してしまうことから、Windows 7あるいは8へのOS入れ替えを計画した。しかし、Windows 7や8はXPと比較して、メモリ消費量が多い。このため、それまで使用していたサーバの搭載メモリ量のままでは、集約率を下げなければならないことが判明した。つまり、ハードウェアを追加しなければならなくなるのである。

 同社では、入れ替えコストを抑えるため、ハードウェア環境を極力増強しない形で実現したいと考えていた。そこでHyper-Vを導入した場合はどうなるかを検証した。すると、Hyper-Vを使えば、ハードウェアは既存構成の物理サーバをそのまま使って、それまでと同様の集約率のまま移行できることが検証できた。パフォーマンスも下がることはなかったという。

 「その理由は、動的メモリが、ゲストOSもハイパーバイザもマイクロソフトの製品で、ソースコードレベルまで分かっている環境で動作するためです。つまり、中で何が起きているかを完全に理解したうえで、効率的にメモリを割り当てている。だからこそ本番環境で問題なく使うことができる。このようにVMwareではなくHyper-Vを検討するお客様が増え、それが現在のマーケットシェアにつながっていると考えています」(日本マイクロソフト株式会社 サーバープラットフォームビジネス本部 Windows Server製品部 エグゼクティブプロダクトマネージャー 柿本岳文氏)

 Hyper-VはOSの機能として提供されるため、ハイパーバイザのためにコストは掛からない。総所有コスト(TCO)に大きく響くもう1つの重要なポイントは、製品サポートライフサイクルの違いだ。マイクロソフトのサポートポリシーでは、OSに対する修正プログラムやセキュリティパッチの提供は、最短10年にわたり提供される。OSの機能であるHyper-Vは、その対象に含まれる。一方、競合製品はサポート期間が5年であるため、バージョンアップにかかわる各種のコストが余計に掛かることになる。

 以上のように、競合製品と比べて性能および機能で同等か、これをしのぐようになってきているWindows Server 2012 Hyper-Vは、TCOも非常に低い。集約率の点でも劣ることがないのであれば、Hyper-Vを選ばない理由はない。

Copyright© 2017 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.


提供:日本マイクロソフト株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2013年3月27日

RSSについて

アイティメディアIDについて

メールマガジン登録

@ITのメールマガジンは、 もちろん、すべて無料です。ぜひメールマガジンをご購読ください。