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» 2013年10月17日 18時00分 UPDATE

今見直すべきシステム設計の観点とは:モバイルファースト、M2Mの時代に、システムのカオス化をどう防ぐか

システム整備のスピードと柔軟性が求められている今、システムのカオス化を避け、ビジネスメリットと運用効率を両立するためにはどうすればよいのだろう? システム設計の在り方を見直す。

[内野宏信,@IT]

 必要なITリソースを、必要なときに、必要なだけ調達できるクラウドサービスは、企業にメリットをもたらしている。だが一方で、さまざまな課題も生じている。

 例えば、情報システム部門を介さず、業務部門が勝手にSaaSなどを導入してしまう勝手クラウドのようなケースだ。無計画なクラウド導入はシステムを複雑化させ、運用管理負荷を増大させてしまう。これを放置すれば、社外のクラウドサービスも絡んだ、より広い範囲でシステムの複雑化を引き起こす原因となる。たとえ情報システム部門が導入に関与していたとしても、業務部門の要請に応じて、言われるがままクラウドサービスを導入するスタンスでは同じ問題が生じやすい。

 だが、市場環境はITシステムの整備にスピードと柔軟性を求めている。加えて、全システムをクラウドに移行するわけではない以上、今後はオンプレミスとパブリッククラウド、パブリッククラウド同士といったハイブリッド運用が避けては通れない課題となる。また、環境変化に応じて柔軟にシステムを変更・改善していく必要もある。

 こうした中で、システムのカオス化を避け、ビジネスメリットと運用効率を両立させるためにはどうすればよいのだろうか? システム設計と情報システム部門の在り方について、ガートナー ジャパンリサーチ部門 アプリケーション・アーキテクチャ&インフラストラクチャ担当リサーチ ディレクターの飯島公彦氏にSOA(サービス指向アーキテクチャ)の観点から話を聞いた。

無駄なく使えるクラウドで、無駄が生じる理由

 「たとえ全体最適の視点がないスポット的な導入であっても、その判断に関与できていれば、まだ幸せな方ではないだろうか。(リサーチに基づく日ごろのアドバイザリ業務で一般企業と接している感触としても)クラウド導入に情報システム部門が関与している割合は減っている」

ALT ガートナー ジャパンリサーチ部門 アプリケーション・アーキテクチャ&インフラストラクチャ担当リサーチ ディレクターの飯島公彦氏

 個別最適のシステム設計・構築が主流であり、クラウドサービスにしてもスポット導入が多い現状について、飯島氏はこのように概観する。特に深刻なのは、業務部門が直接クラウドを利用してしまう背景には、「情報システム部門に相談しなくても済むから」という本音が潜んでいるケースが多いことだ。

 「だが、情報システム部門がクラウド選択に深く関与できないにしても、業務部門向けにクラウド利用のガイドラインを作ることが大切だ。業務の整合性を担保できるよう、全体最適の視点を持ってガイドしなければ、運用効率や投資対効果などを担保できなくなり、情報システム部門の存在価値はますます低下してしまう」

 ではクラウド利用をガイドする上で、どのような点に着目すればよいのだろうか? 飯島氏はそのポイントとして、クラウド利用で非効率が生じてしまう2つの原因を指摘する。

 1つはクラウド利用の考え方が、従来のパッケージ利用とほとんど変わっていないこと。必要な業務機能を各部門の要請に応じて構築したり、パッケージを導入したりしてきたが、クラウド利用にも基本的に同じスタンスで臨んでいる。「例えば各社がERPパッケージを導入し始めた当時、複数の事業部門が個別に同じパッケージ製品を使ったり、パッケージとカスタムのアプリケーションが混在したりするなど、システムの複雑性が増大してしまった。クラウドでも同様のことが起こっている」。

 もう1つは、クラウドを使いこなせていないこと。「モノリシック(一枚岩)なパッケージアプリケーションと同様に、クラウドサービスを機能群の“塊”としてしか捉えていない。このため、導入したクラウドサービスが本当に自社のビジネスプロセスにフィットしているのか、自社が必要とする業務機能の粒度と本当にマッチしているのかを判断する視点が十分ではないケースが多い。しかし導入が手軽で料金も安いため、まず利用を開始してしまう。その結果、例えば全機能の2割程度しか使っていないといった無駄が発生する」。

クラウド、モバイル、M2Mの時代に対応できるアーキテクチャとは?

 では、どうすればよいのだろう? もちろんクラウド利用については、クラウドサービスプロバイダ側がどの程度の粒度でサービスを提供しているか、という問題もある。だがいずれにしても、「必要な業務機能を、自社のプロセスに必要な粒度で、必要な分だけ集めてこられる視点と判断基準を持つ――すなわちSOAの観点を養うことが、システムの複雑化を回避しながら強みを発揮できるシステムを作り、運用していく上で重要な鍵になる」と飯島氏は解説する。

 SOAといえば、2005年ごろに国内で注目されたが、その後、この言葉自体に対する関心は下火になってしまった。だが近年は、クラウド上での企業間システム連携や、クラウドのハイブリッド運用など、社内外のシステム連携に対する志向性が高まっている。こうした状況において、「ビジネスプロセスを分析し、適切な粒度の業務機能をサービスとして抽出する」「切り出したサービスを、ビジネスプロセスに応じて組み合わせる」といったSOAの概念は、全体最適の視点の下、システムを迅速に整備・変更したり、機能の重複を抑制したりする上で、年々重要性を増しているというわけだ。

 また、SOAを見直すべき背景として、ビジネス環境の変容も挙げられるという。例えばモバイルファーストという概念だ。モバイルでの使用を前提にアプリケーションを開発することにより、B to C、B to Bを問わず、あらゆるサービスの利便性向上や、これまで不可能だったイノベーション創出を狙う動きが高まっている。つまり、クライアント環境が従来のようにデスクトップPC中心の世界ではなくなっている。

 社内外に散在する多様なデータをアプリケーション同士がやり取りし、一連の処理を自動実行するM2M(Machine to Machine)も注目されている。自動車や食品パッケージなどに取り付けた各種センサから情報を集め、交通システム最適化や食品トレーサビリティの実現などに生かす「モノのインターネット」も社会の新たなキーワードになりつつある。

 情報の配信スタイルも変わった。特にB to Cの世界では、従来のようなリクエスト→リプライといったトランザクション型ではなく、RSSフィードなどを使ってプッシュ型で情報発信し、その反応に応じるインタラクション型のビジネスが収益向上の1つの鍵を握るようになっている。

 「つまり、モバイルなどフロントエンドの多様性と、バックエンドとなるデータソースの多様性、またデータ処理の多様性が拡大している。サービスを柔軟に組み合わせたり、変更したりすることができるSOAは、こうしたフロントエンド、バックエンドの多様性を吸収する受け皿となる。例えば、ある同一のアプリケーションについて、自動車に乗っているときは車載PCで、車を降りたらモバイルデバイスで、オフィスに着いたらデスクトップPCで使うといったように、シーンに応じて異なるデバイスを利用する場合も、アプリケーションにアクセスするインターフェイスは変わっても、アプリケーションまで変わる必要はない」

“自社に必要なアーキテクチャ”を考えられる人は社外には絶対にいない

 ただ、SOAの実践には大きな壁が立ちはだかっている。それはビジネスプロセスを分析し、適切な粒度のサービスを切り出すという作業が求められることだ。いうまでもなく、これには業務部門の協力が欠かせない。だが多くの場合、業務部門の協力を得ることは難しい。特にSOAは全社最適を狙うものだけに、各部門・拠点間の利害関係調整が必要な点で、トップダウンのアプローチも不可欠となる。だが飯島氏は、情報システム部門側からアプローチできる施策もあることを示すとともに、「ビジネスの観点でシステムを設計・構築できる社内人材の育成に、少しずつでも取り組むことが大切だ」と力説する。

 「SOAの進め方自体は、SIerやベンダのSE、アーキテクトのサポートを受けられる。だが“自社に必要なアプリケーションアーキテクチャ”を考えられる人は社外には絶対にいないはずで、こればかりは自社で考えるしかない」

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 SOAの実践は難しく、言葉の存在感もかつてに比べて薄れてしまった。だが社会やビジネス環境の変容、クラウド利用の在り方などが、個別最適のシステム構築や、情報システム部門のスタンスに問題を投げ掛けていることは間違いない。これをどう受け止めるのか?――飯島氏は「SOAの推進による業務領域への踏み込みは、多くの情報システム部門にとって非常に有益だ。高いハードルはあるが、社内での存在価値を高める上で積極的にチャレンジしていくべきテーマだと考える」とエールを送る。

 TechTargetジャパン プレミアム第10弾『クラウド、モバイル、M2M時代に見直すべきサービス指向という切り札』では、2013年現在におけるSOAの意義と基礎、その実践に向けて情報システム部門側から取るべきアプローチなどをまとめている。新しいビジネス要件、システム要件が次々と登場してくる今、システムのグランドデザインを考える視点と、新たなものを柔軟に取り込めるメタアーキテクチャとしてのSOAを、あらためて見直してみてはいかがだろうか。

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