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» 2014年05月19日 10時00分 UPDATE

System Center 2012 R2で実現するクラウド的管理法(4):効率的かつ確実なバックアップで障害と災害に備える

システムやデータを適切かつ継続的にバックアップすることは、ハードウェア障害からのデータ保護と迅速な復旧はもちろん、事業継続計画や災害復旧対策としても重要であり、決しておろそかにできない運用管理タスクです。

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従来型のローカルバックアップはもはや限界に

 システムやデータバックアップの重要性は、いつの時代も変わることはありません。東日本大震災を経験してからはその重要性が再認識され、ローカルバックアップだけでなく、BCP(Business Continuity Planning:事業継続計画)/DR(Disaster Recovery:災害復旧)対策も強く求められるようになりました。

 一方で、企業が保護すべきデータの量は年々増加しており、ストレージの容量を圧迫すると同時に、バックアップに要する時間とバックアップデータを保存するためのメディアコストを押し上げています。また、プライベートクラウドのような新しいIT基盤は、テープ装置を用いた従来型のローカルバックアップとは異なるバックアップ手法を必要としています。

シンプルな構成と自動運用で確実な保護と簡単な復旧を

 System Center 2012 R2に含まれるバックアップツール「Data Protection Manager」は、1台のバックアップサーバーで複数の対象を集中的にバックアップすることができます。Windowsベースのサーバーやクライアントのフルバックアップはもちろん、ファイルサーバー上のユーザーデータやHyper-V、SQL Server、Exchange Server、SharePoint Serverといったアプリケーションのバックアップも可能です(画面1)。

画面1 画面1 ネットワーク上の複数のサーバーから、システム全体や共有、アプリケーションを選択して、自動バックアップを構成することができる

 バックアップはD2D(ディスク・ツー・ディスク)で継続的に実行され(最短で15分間隔)、長期保存用にテープ装置と組み合わせた運用も可能です。また、地理的に離れた拠点にあるバックアップサーバーにバックアップデータを複製することで、BCP/DR対策を実現することができます。

 Data Protection Managerでは、バックアップの構成や回復操作に専門的な知識は必要ありません。ウィザードの指示に従って保護の対象を選択するだけで、バックアップの設定を完了できます。また、カレンダーから回復ポイントを選択するだけで、データを簡単に回復することができます。ファイルサーバーおよびSQL Serverデータベースについては、IT部門のスタッフが介在しない、エンドユーザーによるセルフ回復にも対応しています(画面2)。

画面2 画面2 IT部門のスタッフが介在することなく、SQL Serverデータベースを回復する「セルフサービス回復」機能

BCP/DR対策はクラウドの活用でコストダウン

 BCP/DR対策のために新たに拠点を準備するにはコストがかかります。Data Protection ManagerではMicrosoft Azureの「Backupサービス」と連携して、Microsoft Azureのストレージをバックアップに利用することが可能です。D2DにD2C(ディスク・ツー・クラウド)を組み合わせることで、低コストでBCP/DR対策を実装できます(画面3)。

画面3 画面3 Microsoft Azureの「Backupサービス」と連携させることで、D2Dの保護に加え、D2Cのオンライン保護が利用可能になる

System Center 導入支援サービス/大塚商会

導入から操作までを手厚く支援、System Centerの効果を最大限に引き出す

 1961年の創業以来、一貫して顧客の情報化と業務効率化を支援してきた大塚商会。マイクロソフト製品/サービスについては、認定パートナー資格を有する専任組織(営業・技術)を設置。Windowsベースの運用管理ソリューションを必要とする顧客には、「System Center 導入支援サービス」を提供している。

 このサービスを提供するにあたり、大塚商会が特に心掛けているのは、導入企業にSystem Center 2012 R2を最も効果的に活用してもらうことである。そのため、System Center 2012 R2の導入設計から環境構築、操作指導までの各フェーズでさまざまなサービスを提供して、効果的な活用を強力に支援している。

 例えば、導入設計フェーズでは、顧客のシステム環境に最もマッチした構成と設定内容を提案。オンプレミス、プライベートクラウド、パブリッククラウド(Microsoft Azureなど)を連携させるハイブリッド構成の運用管理にも対応する。

 環境構築フェーズでは、大塚商会が長年のシステム構築ビジネスで培ってきた運用管理ノウハウを基にした管理用テンプレートを提供。システムの動作監視や重要データのバックアップなど、現場のニーズに即した現実解を提供することで、専任のシステム運用管理担当者がいない中堅中小規模の企業でも、System Center 2012 R2を最適な設定で運用できる。

 さらに、導入後の実運用に不安を感じている顧客向けには、操作と活用方法を丁寧にレクチャーする操作指導サービスも用意されている。

 今後は、Microsoft Azureの普及に伴って、System Centerの優位性はさらに高まるはず。ハイブリッド構成が当たり前の時代を迎えて、運用管理の工数削減が重要なポイントになる。大塚商会では、「たよれーる」保守サービスが用意されており、導入後の運用で生じる疑問の解決までを支援している。

ALT クラウド/オンプレミスも、物理環境/仮想環境も、「System Center 導入支援サービス」で統合的に運用管理。導入設計から環境構築、操作指導までの各フェーズでさまざまなサービスを提供する

大塚商会 http://www.otsuka-shokai.co.jp/products/microsoft/system-center/


クラウド統合データ保護ソリューション/デル

パブリッククラウドを活用した柔軟でコストメリットの高いBCP/DR対策を提供

 デルは、ハードウェアベンダーとして培ったノウハウをベースに「エンドツーエンドの価値を提供するソリューションプロバイダ」への変革を積極的に進めている。マイクロソフトソリューションを活用したプライベートクラウドにおいても、自社のサーバーやストレージ製品で構成された信頼性の高いシステムを提供しており、その品質と実績はマイクロソフト パートナー オブ ザ イヤー 2013 「Management and Virtualization コンピテンシー アワード」の受賞などで証明されている。

 デルはBCP/DR(業務継続計画/災害復旧)ソリューションにも積極的に取り組んでおり、同社の「クラウド統合データ保護ソリューション」は、マイクロソフトソリューションを活用したプライベートクラウド環境において、データの遠隔地バックアップや災害時におけるDRサイトからの迅速な復旧といったビジネス継続性の保護を、高いコストメリットで実現する。

 クラウド統合データ保護ソリューションの1つは、オンプレミスのSystem Center 2012 R2「Data Protection Manager」と、パブリッククラウドの「Microsoft Azure Backup」の連携による遠隔地へのデータ保護である。Disk to Disk to Cloud(D2D2C)形式によるデータ保護により、オンプレミスでの高速なバックアップ/リストアのみではなく、スケーラブルで弾力性のあるパブリッククラウドへの二次バックアップを行う。テープによる外部保管や遠隔地でのバックアップ環境構築が不要になるので、シンプルで費用対効果に優れたDR対策を実現できる。

 もう1つのソリューションは、本番サイトとDRサイトで構成されたプライベートクラウド環境における災害時の迅速な復旧だ。パブリッククラウドの「Azure Hyper-V Recovery Manager」を利用し、両サイトの「Virtual Machine Manager」と連携してDRサイトへのレプリケーションを管理することができる。これにより、本番サイトの状況をパブリッククラウドから監視し、災害や障害時には安全かつ迅速にDRサイトへの切り替えを行うことができる。

 クラウド統合データ保護ソリューションでは、システム構築前のコンサルティングサービスを利用することも可能だ。コンサルティングサービスでは、既存のクラウド環境や新規構築するクラウド環境において、どのようにBCP/DR環境を構築するかによって、事前に利用するアーキテクチャや機能を定義する。

 さらに、デルではクラウド環境に対してSystem Center 2012 R2と連携する独自のアドオン群「Dell OpenManage Integration Suite」を提供しているので、これを活用することにより、サーバーやストレージといったハードウェアも包括的に管理できるハイブリッドクラウド環境を構築することもできる。

ALT マイクロソフトソリューションに対応したデルのクラウドサービス概要図(クリックで拡大します)

デル http://www.dell.co.jp/Microsoft_System_Center


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提供:日本マイクロソフト株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2014年6月30日

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