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» 2014年08月25日 07時00分 公開

一つのSQLで全てのデータを検索可能に:ビッグデータを企業のメインストリームで活用可能にするOracle Big Data SQLのインパクト (1/3)

「Hadoop上のビッグデータは、企業の基幹データベースのデータと組み合わせて分析することで、初めて大きな価値を生む」──このコンセプトの下にオラクルが開発したのが、HadoopとOracle Databaseを統合したデータ分析を可能にする「Oracle Big Data SQL」だ。[ビッグデータ][Big Data]

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「さまざまな形式のデータを組み合わせて分析」──ビッグデータ活用で成功した企業の共通点

日本オラクル データベース事業統括 製品戦略統括 プロダクトマーケティング本部の大橋雅人氏

 世界的にビッグデータの活用機運が高まる中、特に非構造化データの活用における有力なデータ基盤の一つとしてHadoopの導入を推進/検討する企業が増えている。しかし、Hadoopの導入や活用には特別なスキルが要求されるため、これを使いこなし、目的とするビジネス価値を妥当なコストで得られている企業は、ごく少数にとどまっているのが実情だ。

 そうした中、米オラクルは2014年7月、HadoopとOracle Databaseを融合するというまったく新たなアプローチでビッグデータ活用の敷居を大きく下げるソリューション「Oracle Big Data SQL」を発表した。ここでは、日本オラクルが2014年7月に都内で開催したイベント「Oracle DBaaS&Big Data Summit」における講演の内容を基に、同製品の詳細を紹介する。

 「ビッグデータは、既に大きな経済的価値を日本企業にもたらしています。総務省の試算(注1)によれば、その額は2012年の1年間で60.9兆円に達したといいます」――セッションの前半部で壇上に立った日本オラクルの大橋雅人氏(データベース事業統括 製品戦略統括 プロダクトマーケティング本部)は初めにこう語り、ビッグデータ利活用の意義をあらためて強調した。

注1 総務省発表資料「平成26年版 情報通信白書」より。



 60.9兆円という金額はさておき、オラクル製品を利用する企業の中にも、ビッグデータの利活用で成功する企業が国内外を問わず着実に増えているという。大橋氏は、そうした企業の成功事例をいくつか紹介した。

 例えば、スペイン最大のリテール銀行であるカイシャ銀行は、業務/顧客に関する多様なデータを蓄積するためのデータプールを構築。ATMやネット、モバイルなど、さまざまなチャネルで生成される顧客に関するデータを統合し、あらゆる角度から顧客のプロファイルを分析できる仕組みを作り上げた。これにより、それぞれの顧客の特性に応じたサービスの提供や行動予測を行い、最適なクロスセル提案、およびアップセルに役立てているという。

 また、グローバルにビジネスを展開するある大手小売業では、Webサイトのログ情報とCRMなどに格納された膨大な顧客情報(顧客属性やポイント情報、購買履歴、実店舗での購買情報、SNSでのコメントなど)を組み合わせて消費者の行動パターンを分析。個別化(パーソナライズ)されたマーケティングキャンペーンや商品の提案を行っている。

 さらに、消費財/日用品を扱うあるグローバル企業では、国や地域ごとに特化したマーケティング活動/新製品開発を一層強化すべく、これまで分析に利用してきた膨大なデータに加えて、SNSや地理情報などの新たなデータソースを併せて活用。膨大なPOSの明細データと組み合わせることで、他社の動向や地域特性に基づく緻密な市場分析、新商品に対する消費者の反応分析、商品開発へのフィードバックなどを行っているという。

 「その結果、このお客さまは『適切な商品を、適切な価格とタイミングで、適切なチャネルを通じて、適切な顧客に提供する能力』を一層高めることに成功しました。生産性は20%向上し、意思決定に要する時間を50%以上短縮した他、精度の高い予測モデルを作り上げることで、各商品のライフサイクルを早期に把握できるようになったとのことです」(大橋氏)

 大橋氏によれば、こうしたビッグデータの成功事例には、ある共通の特徴が見られるという。その特徴とは、「最新のテクノロジを選択することで、既に利用しているデータに加えて、さらに多くのさまざまなデータを新たに活用し、それらを組み合わせて企業のメインストリームで利用している」ことだ。このことから、ビッグデータを売上向上やリスク管理に生かし、そこから新たなビジネス価値を創出する上では、「多種多様なデータを、どうハンドリングするかが大きな鍵になる」と大橋氏は指摘する。

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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2014年9月24日

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