米ティントリのストレージ製品がマルチハイパーバイザー対応に：富士通とのOEM提携で国内販売も強化

　ティントリジャパンは2014年9月10日、仮想化環境専用のストレージ製品「Tintri VMstore」用ソフトウェアの最新版「Tintri OS 3.0」を発表した。同時に、米国で8月27日に発表したばかりの富士通とのOEM契約についても言及、国内での販売を本格化していく方針を示した。

　Tintri VMstoreは仮想化環境やクラウドコンピューティングでの利用に特化したストレージ製品。仮想マシン単位でI/O性能や容量などの情報を取得・可視化できる。また、通信帯域などのリソース割り当ても仮想マシン単位で制御できることから、柔軟なQoSを設定できる点が特徴だ。

　また、ディスク構成はSSDとHDDを組み合わせたハイブリッド型で、容量は固定となっており、LUNやボリュームなどの設定やチューニングを行う必要なく、容易に導入できることもメリットだという。

　これまでのストレージOSでサポートしてきたハイパーバイザーは「VMware ESX」のみであり、実質的に「VMware専用」であったが、Tintri OS 3.0では「Red Hat Enterprise Virtualization（RHEV）3.3」にも対応、マルチハイパーバイザー対応を実現した。取得できる情報や可視化、制御の範囲はVMware ESXと同内容であるという。

米ティントリCEO ケン・クライン氏

　米ティントリCEOのケン・クライン氏は「今後間もなくマイクロソフトのHyper-V環境にも対応する。この他、vRealize Automation、OpenStackなどとの連携も予定している」と述べ、マルチハイパーバイザー対応の強化や運用管理環境の充実を目指した今後のマイルストーンを示した。

　また、マルチテナント環境での運用を想定し、管理者権限をよりきめ細かく制御できるようにした。Tintri OSの中で三つのロールモデルと権限を設定（ロールベースのアクセス制御：RBAC）、この制御とActive DirectoryやOpen LDAPなどのディレクトリサービスを連携できるようにしている。これを利用すれば、例えば、モニタリング業務だけを行うオペレーターにまで強力な権限を与えるのではなく、データの参照のみを許可するといった運用が可能となる。

　運用管理自動化に向けた機能として、Windowsの標準コマンドラインインターフェースであるPowerShellとVMware vSphere PowerCLIを利用したスクリプティングツール「Tintri Automation Toolkit」を追加した。

　Tintri Automation Toolkitでは、「遅延が20msec以上になったらエラーログを書き出す」「同一のイメージから複数のクローンを作成し、スナップショットのスケジュールを設定する」といった作業をPowerShellコマンドレットで自動化できる。

一つの構成設定済み仮想マシンのコピーを5つ作成する場合のコマンドレットの記述例　数行の記述で複製できる

　同時に、異なる拠点に設置された最大32台のTintri VMstoreを集中管理できる「Tintri Global Center（TGC）1.1」もリリースした。仮想マシン単位だけでなくTintri VMstore単位で性能情報や容量、レプリケーション状況を把握し、モニタリングできる。なお、今回のバージョンアップでは「VMstore T650」の集約率向上も図っており、1システムで最大2000の仮想マシンをサポートできるようになったため、TGC 1.1では最大6万4000台の仮想マシンを一元管理できる。

ティントリジャパン職務執行者社長 河野通明氏

　発表会では、富士通とのOEM契約についても触れられた。この提携では、Tintri VMstoreを「ETERNUS TR series」のブランドで、富士通のサービスやサポートとともに販売する。

　ティントリジャパン職務執行者社長である河野通明氏は「富士通へのOEM提供に際しては、日本企業が求める高い品質を求められた。我々としても製品全体の品質を十分に高められたと考えている」と、品質に関するノウハウ蓄積に富士通とのOEM実現が大きく寄与したことを示した。

富士通 ストレージシステム事業本部VP 工藤哲郎氏

一方の富士通 ストレージシステム事業本部VPの工藤哲郎氏は、今後、富士通は従来の取り扱い製品に加えて、「中〜大規模な仮想化環境を運用するケースを中心に、アプローチできていなかった市場ニーズをTR seriesでカバーしていく」（加藤氏）と、その販売方針を示した。ETERNUS TR seriesとしての国内出荷は2014年9月26日の予定だが、発表を受けて既に50件近い商談が発生しているという。