レッドハットのOpenStackで、11社がレファレンス・アーキテクチャを提供：導入促進のためのエコシステム

　レッドハットの日本法人は2015年1月19日、日本市場におけるRed Hat Enterprise Linux OpenStack Platform（以下、RHEL OSP）の展開に関連し、同社のテクノロジーパートナー11社との、レファレンス・アーキテクチャに関する協業を発表した。

　11社とは、6WIND、A10ネットワークス、Cloudera、F5ネットワークスジャパン、エンタープライズDB、ジュニパーネットワークス、ニュアージュ・ネットワークス、ネットアップ、ブロケード コミュニケーションズ システムズ、ホートンワークス・ジャパン、ミドクラジャパン。

　レッドハットは、2013年に発表した「Red Hat OpenStack Cloud Infrastructure Partner Network」を通じ、RHEL OSPとテクノロジーパートナーの製品の互換性を検証して認定、これに基づくサポートを提供してきた。これまでに、世界で1000以上のハードウェア・ソフトウェアが認定されたという。

　今回の協業は、上記に加え、テクノロジーパートナーがレファレンス・アーキテクチャを提供するという取り組み。RHEL OSPと各社製品を組み合わせてOpenStackプラットフォームを構築する際の、構成や設定にかかわる手間を減らすことができる。

　これに先立ち、レッドハットは2014年5月、14社とRHEL OSPの販売・インテグレーションに関して合意したと発表した。14社は、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、SCSK、サイオステクノロジー、シスコシステムズ、新日鉄住金ソリューションズ、TIS、デル、日本IBM、日本電気、日本ヒューレット・パッカード、ネットワンシステムズ、日立製作所、富士通、ユニアデックス。2015年1月には、さらに日商エレクトロニクスが加わった。