これが“RAT in Cloud”の威力！　外為どっとコムがデータベースアップグレードの期間とコストを大幅圧縮：2100本超のSQL全量テストの工数を約7割削減（3/4 ページ）

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さらに“RAT in Cloud”で期間とコストを大幅に圧縮。テスト工数は約7割削減

　このSQL Performance Analyzerを用いた検証方法として、高橋氏は次の3つのパターンを提示したという。

パターン1：マスキングした実データを使ってオンプレミス環境でテストを行う

パターン2：マスキングした実データを使い、Oracle DatabaseのパブリッククラウドであるOracle Database Cloud Service上でテストを行う

パターン3：実データを使わずに、STSだけを用いてOracle Database Cloud Service上でテストを行う

　これらのうち、外為どっとコムが最終的に選択したのはパターン3、実データを使わずに「STSとOracle Database Cloud Serviceだけを用いてテストする方法」であった。その理由について、テスト作業を担当したフューチャーアーキテクトの辻研一郎氏（Technology Innovation Group シニアコンサルタント）は次のように説明する。

　「パターン3の場合、実データのマスキング処理が不要であり、それを検証環境に移す必要もありません。また、パブリッククラウドを活用するという点も魅力的でした。Oracle Database Cloud Serviceならば検証環境をすぐに構築し、従量課金で使えます。さらに、Oracle Database Cloud ServiceのEnterprise Edition - High Performanceには、Oracle RATのライセンスが含まれています。つまり、オンプレミスではライセンス購入が必要となるOracle RATを従量課金で使えるのです。これはコスト面で非常に大きなメリットであることから、最終的にパターン3を採用しました」（辻氏）

　ただし、パターン3では実データを使用せず、STSだけでテストを行うために、実行計画の変化を検証することは可能だが、実行時間がどう変わるのかまでは検証できない。この問題に対応するために、フューチャーアーキテクトは検証作業を大きく2段階に分けて実施した。具体的には、まず第1段階としてSQL Performance Analyzerによる検証を行って実行計画が変化するSQLを特定する。そして第2段階では、実行計画が変化するSQLの性能を詳細に確認し、必要に応じてヒント句を追加するなどのチューニングを施すといった流れだ。この作業について、掃部氏は次のように振り返る。

　「SQL Performance Analyzerを使うことにより、『実行計画が変化するSQLの特定』という最も手間の掛かる作業を自動化できますが、実行計画が変化したSQLのチューニングにも相応の手間が掛かります。この作業についても可能な限り効率化を図り、慎重に検討を重ねて作業を進めました」（掃部氏）

　最終的に検証の対象となったSQLの数は2116本であったが、チューニングが必要なものは2本にとどまった。だが、チューニングを行うSQLが最終的に少数に絞られたとしても、実行計画の変化まで含めた網羅的なテストが求められたことに変わりはない。辻氏が「最終的にチューニングしたのはわずか2本のSQLでしたが、その2本を探し出すのは、本来ならば大きな山から2粒の砂金を見つけ出すような大変な作業となります。これを自動化できたことが非常に大きなメリットであり、実際に手作業でテストを行う場合と比べてテスト工数を約7割削減できました」と語っていることからも分かる通り、SQL Performance Analyzerが果たした役割は極めて大きい。

　また、今回のプロジェクトでは、Oracle Cloud Database Serviceの活用も大きな効果を生んだ。掃部氏は、金融機関におけるシステム構築において、今後はOracle Database Cloud Serviceなどパブリッククラウドの活用が検討される機会が増えるだろうと話す。

　「金融機関のお客さまは性能に対する要求が極めて厳しく、また高い信頼性も求められるために、テストには多くのコストをかけざるを得ない面があります。とはいえ、ITコスト削減が強く求められる今日の状況において、テストのためのIT環境はできるだけ自社で保有しないことが望ましいでしょう。お客さまの負担を極力軽減する提案をしていくことが当社の使命でもありますから、今後はパブリッククラウドの活用をご提案する機会が確実に増えると見ています」（掃部氏）

提供：日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画／制作：＠IT 編集部／掲載内容有効期限：2017年6月9日