VMware vSANによるHCIが強力な支持を得た意外な理由とは：今後はマルチクラウドへ

VMware vSANによるハイパーコンバージドインフラ（HCI）は、2016年初めからの2年で、国内導入ユーザー数が約6倍に達した。この急速な成長の過程で見られた意外な事実とは。そしてVMware vSANによるHCIの明日は、どちらを向いているのか。

　「ハイパーコンバージドインフラ（HCI）など、日本では普及していないし、これからも普及しない」。そういう人もいる。ここは、企業のITインフラにおいて、PCやサーバにおけるインテルと比較できる存在であるヴイエムウェアに、事実を確認するのが適切だろう。

　実際に聞いてみると、売り上げは急速な成長を遂げているという。また、地方で非常に人気が高いなど、意外ともいえる事実がさまざまにあることが分かった。

　「おかげさまで、国内ビジネスは順調に伸びており、2016年の年初からの2年間で、国内の導入ユーザー数は約6倍になっています」と、ヴイエムウェアソリューションビジネス本部 ハイパーコンバージドインフラ シニアプロダクトスペシャリストの望月一平氏は話す。

ヴイエムウェアソリューションビジネス本部 ハイパーコンバージドインフラ シニアプロダクトスペシャリストの望月一平氏

　これには少々注釈が必要だ。望月氏が言及しているのは、VMware vSAN（以下、vSAN）としての伸び。vSANはヴイエムウェアのストレージソフトウェア（Software Defined Storage：SDS）製品。「SDS機能とHCIの関連性が明確ではない」という読者もいるだろう。

　確かにvSANは、仮想化プラットフォームであるVMware vSphere（以下、vSphere）に組み込まれた1機能であり、クラスタ機能として有効化するだけで設定可能なストレージソフトウェアだ。ハードウェアを含むものではない。

　だが、vSANはヴイエムウェアが展開している「vSAN ReadyNode」プログラムに基づいてサーバメーカー各社が提供するハードウェアと組み合わせた形、すなわちHCIとして販売されている。昨今では、「HCIが搭載しているSDS機能」を軸とした市場調査も行われており、今後のHCI検討には、SDS機能に注目すべきだろう。

　一般的にHCI製品で最もよく聞かれる不満は、構成が限られること。しかし、SDS機能として、vSANを採用したHCIの場合、vSphereで認定を受けているサーバの幅広い構成で利用できるため、ユーザー企業は自社の要件を無理に「HCIの都合」に合わせる必要はない。

vSANによるHCIは、課題解決の現実解

　「当初は確かに、『ストレージ専用装置ベンダーの数が多い日本で、vSANは受け入れられるのか？』と疑問を持つ人もいました。しかし、HCIのメリットに関する理解が広がるにつれて、強い支持を得るようになってきました」（望月氏）

　では、なぜHCIの採用が広がってきたのか。第1の理由として望月氏は、ストレージ運用に関する従来の課題を挙げる。

　ストレージ専用装置はどうしても、運用が難しく、複雑になりがちだ。これは必ずしもストレージ専用装置が悪いということではない。サーバ環境が仮想化中心になったことで、ストレージに求める姿が変わってきたのだ。

　企業におけるITでは、アプリケーションの機動性と柔軟性、そしてこれに伴うITインフラ運用のシンプル化が重要課題になってきた。現在の企業ITが、ほぼ例外なく（サーバあるいはデスクトップの）仮想化をベースとするようになってきたのは、ITインフラの運用をアプリケーションに同期させるためだ。

　一方、ストレージ専用装置は、LUNやボリュームといった、物理サーバを接続するためのアーキテクチャが踏襲された考え方に基づいている。ストレージのために、ストレージの都合に合わせた複雑な構成と運用が必要となり、しかもこれがアプリケーションの運用と同期することはない。従って、残念ながら、ストレージ運用が足手まといになってしまっている。

　こうしたユーザー企業が現実に抱えている課題を、現実的な意味で解決できる存在として、HCIが注目されるようになってきたと、望月氏は考えている。

　しかも、vSANに基づくHCIの場合、vSphereユーザーにとってのメリットを追求した形で提供されている。その一例として、運用ツールであるvCenterは、vSANの管理ツールでもある。つまり運用担当者にとっては、vSphereベースの仮想化環境で慣れ親しんだ運用ノウハウを、ストレージまで仮想化されたHCIに生かすことができる。

vSANによるHCIが特に地方で受けている理由

提供：ヴイエムウェア株式会社、ソフトバンク コマース＆サービス株式会社
アイティメディア営業企画／制作：＠IT 編集部／掲載内容有効期限：2018年3月31日