特集
» 2018年10月01日 14時00分 公開

新たな常識に向けて、ビジネス、テクノロジー、人はどう連携していくべきか:@IT、トップページをリニューアル

あとわずかで平成も終わりを告げ、既存の常識が新しい常識にトランスフォームされつつある中で、企業とエンジニアは何を考え、何を目指し、どうアクションしていくべきなのか。@IT編集部はこれからも、皆さまと共に考え、共に歩んでいくことをお約束いたします。

[内野宏信,@IT]

あらためて、時代に即した情報提供の在り方へ

 ビジネスが「より良い体験価値」の競争、ソフトウェアの戦いに変容し、テクノロジー活用の在り方が最大の差別化要素となって数年がたちました。製造、金融、流通、小売りなど、各業種でAI、IoT、ブロックチェーンなどを使った取り組みが活発化し、収益・ロイヤルティ向上に寄与する、まさしく“攻めのIT”が数多く展開されています。一方で、社外向けのサービスだけではなく、AIとRPAを組み合わせて作業を自動化するなど、社内の業務効率化にもテクノロジーを進んで適用する動きが加速しています。

 社会、ビジネス、日常生活にテクノロジーが深く浸透し、もはや水や空気に次ぐ存在と言っても過言ではなくなっている中で、テクノロジーに対する企業や人の認識・スタンスは、大きく変容してきたといえるでしょう。

 かつて、エンタープライズにおけるIT活用はビジネスと分断され、人がこなしてきた単純作業を省力化するものという位置付けでした。しかし現在は、あらゆるビジネスとITがほぼ直結しています。個別に語られることの多かったサーバ、ストレージ、ネットワークといった技術要素にしても、各技術要素の組み合わせによって得られるビジネスパフォーマンスが重視され、その管理範囲もオーバーラップしています。「サーバが動いていてもビジネスが止まっていては意味がない」といった認識も、だいぶ一般的になってきたのではないでしょうか。

 開発と運用のプロセスも大きく変わりました。新たなITサービスを開発して差別化を図るためには、競合に先んじてサービスを開発・改善する「スピード」がカギとなります。この点で、開発者とビジネス部門のスタッフが“動く成果物”を共に確認しながらスピーディに開発を進めるアジャイル開発を採る企業や、サービス開発・運用を通じて「成果」を獲得するまでのリードタイムを短縮するDevOpsの実践企業も着実に増えつつあります。

 かつては役割が分断され、互いのミッションが相反しがちだった開発、運用部門ですが、開発者は新たなビジネス価値を生み出すクリエーターに、運用者は開発者やビジネスの要請に迅速に応える、また迅速に応える仕組みを整備するサービス提供者としての役割に変わりつつあります。すなわち、ビジネスが体験価値の競争に変容し、テクノロジーを使わなければ実現できない価値創出が差別化のカギとなる中で、テクノロジー、人、組織の全てが「自社のビジネス目標」という一つの明確なゴールに向けて、連携・融合する時代になっているのです。

 2000年にサイトオープンした@IT(アットマーク・アイティ)は、時代の変容に合わせて情報ニーズの高いトピック、ノウハウを提供し続けてきました。情報の見せ方も時代に合わせ、サーバ、ネットワークなど技術要素ごとに計15の専門フォーラムを立てることで、それぞれが独立した小メディアの集合体として@ITを運営してきました。

 しかし前述のように、現在は各技術要素、人、組織が連携・融合して一つの目標を達成する時代です。そこで@ITもまた、時代に合わせて情報の見せ方を変更することといたしました。

 オンプレミスを含めた、サーバ、ストレージ、ネットワークなどインフラ系技術を「クラウド」、デジタルビジネス関連の技術を「AI IoT」、SoE領域の開発・運用関連の技術・ノウハウを「アジャイル/DevOps」、近年ますます重視されているセキュリティ関連技術・ノウハウを「セキュリティ」、そしてビジネスのゲームチェンジと技術の進展を受けて、そのマインドセット、スキルセット、キャリアパスも変容しつつあるエンジニアの「キャリア&スキル」、計5つの新たな枠組みをもって、皆様の情報ニーズに応えていきたい考えです(注)。

注:旧フォーラムはそのまま存続し、各フォーラムを5つの枠組みにグルーピングする形です

 また、いかにテクノロジーが進展しようと、テクノロジーだけで解決できる問題はほぼありません、そこで「ITだけでは解決できない問題」にフォーカスした弊社の別媒体、ITmedia エンタープライズとも連携し、新たな時代のテクノロジー活用の在り方を包括的に紹介していく予定です。

 あとわずかで平成も終わりを告げ、既存の常識が新しい常識にトランスフォームされつつある中で、企業とエンジニアは何を考え、何を目指し、どうアクションしていくべきなのか――@IT編集部はこれからも、読者の皆さまと共に考え、共に歩んでいくメディアであることをお約束いたします。

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