企業ユーザーに贈るWindows 10への乗り換え案内

「Unified Update Platform（UUP）」は、Windows 10の途中のバージョンで導入され、改善されてきたWindowsの新しい更新テクノロジーです。Windows 11にはその成果が反映されており、ダウンロードサイズの縮小などに役立っています。2023年第1四半期からは、オンプレミスの更新管理環境でも、UUPベースの品質更新、機能更新を提供できるようになる予定です。

Windows 11の新バージョン「22H2」から1カ月ほど遅れて、Windows 10の新バージョン「22H2」（Windows 10 2022 Update）の一般提供が開始されました。Windows 10 バージョン2004をベースとした、4回目のマイナーアップデートになります。

Windows 8.1の延長サポート期限の「2023年1月10日」まで、残りわずかとなりました。現在サポートされているWindowsを引き続き使用するには、Windows 10またはWindows 11への移行が必要です。

Microsoftは2021年3月に「WUfB展開サービス」を発表し、現在、パブリックプレビューとして提供しています。これまでのWUfBは、機能更新プログラムと品質更新プログラムの延期設定やバージョンのターゲット指定を、管理者が制御するグループポリシー設定でした。WUfB展開サービスは単なるポリシーではなく、Windows 10またはWindows 11の主に機能更新プログラムを確実かつ徐々に展開するための「Microsoft Endpoint Manager」に追加される新しいクラウドサービスです。

Microsoftは2022年7月、Windows 10で導入された高度な情報保護機能「Windows情報保護（WIP）」を非推奨リストに追加しました。今後は保護ニーズに合わせて、有料サブスクリプションである「Microsoft Purview情報保護」や「Microsoft Purviewデータ損失防止」の使用が勧められています。

Microsoftは数年前から同社のWebサイトやサービス、ブラウザなどについて、脆弱（ぜいじゃく）性問題のある「Transport Layer Security（TLS）1.0および1.1」の利用を廃止し、より安全なプロトコルであるTLS 1.2以降への移行を進めてきました。IE 11については当初2020年中に既定での無効化が予定されていましたが、延期を繰り返してきました。いよいよ、2022年9月20日以降に無効化が実施されます。

MicrosoftはWindows 11の次期バージョン「22H2」についてさまざまな情報を公開していますが、同時期にリリース予定のWindows 10の次期バージョンについては沈黙を続けていました。ようやく、2022年7月末にWindows 10のRelease Previewチャネル向けに次期バージョンの提供が開始されました。Windows 10 バージョン「22H2」のビルド番号は「19045」です。そこから見える、Windows 10の今後とは……。

突然、Microsoft TeamsやMicrosoft 365、Microsoft Azureに接続できなくなったら、どうしますか。企業のシステム管理者やエンドユーザーは、第三者から情報ではなく、Microsoftの「サービスの正常性」を確認できる場所に最初にアクセスする方が確実です。今回は、Microsoft AzureとMicrosoft 365についてその方法を紹介します。

本連載で何度も取り上げてきましたが、2022年6月15日、MicrosoftはWindows 10（長期サポートチャネル《LTSC》は除く）におけるデスクトップアプリケーションとしての「Internet Explorer（IE）」のサポートを終了しました。ただし、“サポート終了＝即起動できなくなる”というわけではありません。

Microsoftは2022年7月から、Windows 10/11 EnterpriseのE3/E5ライセンスを持つ企業や組織に向けて、WindowsやMicrosoft 365 Apps、Microsoft Edgeなどの更新を管理する新サービス「Windows Autopatch」の一般提供を開始します。

「2022年6月15日」をもって、一般提供チャネルのWindows 11およびWindows 10におけるデスクトップアプリとしてのInternet Explorer（IE）のサポートが終了しました（完全に無効化されたわけでなく、今後の累積更新プログラムで無効化される予定）。本連載第124回では、ActiveXコントロールを利用するため、IEに依存するWSUSの更新プログラムのインポート機能を説明し、Microsoft Edgeの「IEモード」を利用した回避策を紹介しました。Windows Serverには、他にもIEに依存する役割があります。

ビジネス向けのアプリケーションの多くは、従来のWin32アプリとして提供されています。そのため、Microsoft Storeで提供されるUWPアプリをビジネスで積極的に活用しているというところは少ないかもしれません。Windows 10、そしてWindows 11で進化し続けるUWPアプリの世界は、知らぬ間に、企業におけるアプリの配布や更新の形を劇的に変える可能性を広げています。

2022年5月から数カ月、WindowsおよびMicrosoftテクノロジーの製品ライフサイクルの終了が続きます。また半年後には、Windows 8.1とWindows Server 2012／2012 R2のライフサイクル終了が控えています。Windows 11や最新のOfficeアプリのリリース以降、サービスチャネルやサービス期間の変更もあります。最新情報をいま一度、確認しておきましょう。

Windows 10（Enterprise LTSCを除く）におけるデスクトップアプリとしての「Internet Explorer（IE）」のサポートが2022年6月15日に終了します。企業のIT利用環境、運用環境に与える影響について、調査と対策はお済みでしょうか。今回は、IEサポート終了の影響の一例として、WSUSの管理環境を取り上げます。

ご存じのように、Windows 11のシステム要件はWindows 10と比べて大幅に条件が増えました。その理由の大きな部分を占めているのが、サイバー脅威からユーザーやデバイスを保護するさまざまなセキュリティ機能を標準で利用できるようにすることです。

マスターPCで作成し、「システム準備ツール」で一般化したイメージをベアメタルPCに展開する作業は、大量のクライアントPCをキッティングする作業を効率化するために古くから用いられてきました。この方法は、最新のWindows 11でも利用可能です。

本連載でも繰り返しお伝えしていますが、今回はリマインダーとして、この先1年でサポート終了を迎えるWindowsのバージョンを再確認します。

企業では、Windows Server Update ServicesやWindows Update for Business、Microsoft Intune、その他のOS配布ツールを使用して、Windows 11をクライアントPCに配布することができます。Windows 11はハードウェア要件が厳しくなりましたが、非対応のクライアントPCに誤って配布されることはないのでしょうか。

Windowsやアプリケーションがユーザーに提供する通知をエンドユーザーに見せたくない、一括で消したいというニーズは、特に小規模なビジネス環境ではあると思います。Internet Explorer（IE）11とWindows 11に関する最近のあの通知をどうにかする方法を紹介します。

前回は、Windowsの古いポリシー管理用テンプレートに関する注意点について触れました。今回は、さまざまなバージョンのWindowsおよびWindows Serverが混在する企業のActive Directoryドメイン環境における「グループポリシー管理用テンプレート」の管理方法を取り上げます。

多くの企業では、Windows 11に対応または非対応のハードウェアで動作するWindows 10クライアントがあるでしょう。更新プログラムが適切に管理されている環境では、ユーザーが意図的に、あるいは誤ってWindows 11にアップグレードしてしまうことはないはずです。しかし、小規模な環境ではそうとも限りません。

Microsoftは2021年11月のMicrosoft Edge バージョン96のリリースと同時に、Microsoft 365管理センターで「IEモードのクラウドサイトリスト管理（Cloud Site List Management for IE mode）」機能がパブリックプレビューとして利用可能になったことを発表しました。この機能で配布されるサイトリストは、Microsoft Edge バージョン93以降で利用できますが、どのような機能なのか歴史的な背景を含めてレビューします。

本連載では、主にクライアントとしてのWindowsの機能や管理について取り上げてきましたが、今回はWindows Serverが提供するインフラストラクチャサービス「Active Directory」の移行を取り上げます。

Microsoft OfficeとWindowsの組み合わせは、恐らく最も一般的な、そして古くから慣れ親しんでいる企業クライアントPCの構成です。デスクトップアプリケーションとしてのOfficeアプリは現在も提供されていますが、バックエンドとなるサービスは、以前のOfficeサーバ製品からMicrosoft 365（旧称、Office 365）へと切り替わっています。

Microsoftは、Windows 10の半期チャネルおよび長期サービスチャネルの最新バージョン「21H2」をリリースしました。ハードウェアや業務アプリ、周辺機器の互換性の関係でWindows 11にアップグレードできないPCは、今後も引き続きWindows 10を利用できます（SACバージョンは2025年10月14日まで）。

Microsoftはこれまで、Chromium版Microsoft Edge安定版のメジャーバージョンを「6週間ごと」のサイクルでリリースしてきました。今後はそのサイクルを「4週間ごと」に短縮し、新たに「8週間ごと」の拡張安定版の提供を開始します。

Microsoftは2021年9月16日（米国時間）、Officeアプリのボリュームライセンス製品（永続ライセンス版）の最新バージョン「Office LTSC 2021」スイート製品をリリースしました。コンシューマーおよびスモールビジネス向けのOffice LTSC 2021製品（買い切り版）は2021年10月5日から販売が開始されました。企業向けの主流は「Microsoft 365 Apps」サブスクリプションです。Office LTSC 2021は、一般的な企業での利用を想定されたものではないことに注意してください。

MicrosoftはWindowsデスクトップOSの最新バージョンである「Windows 11」を正式にリリースし、Windows 11対応ハードウェアを搭載したWindows 10デバイスに対して、無料アップグレードの段階的なロールアウトを開始しました。

MicrosoftはWindowsおよびWindows Server向けに、品質更新プログラムとして毎月の「累積更新プログラム（CU）」とは別に、「サービススタック更新プログラム（SSU）」を不定期にリリースしています。Microsoftは更新管理を簡素化するため、一部のバージョンを対象に「Windows Server Update Services（WSUS）」向けにこれらを1つのパッケージに統合して提供しています。

2021年後半にリリース予定のWindows 11を含めて、Windowsの毎月の品質更新プログラムについてまとめます。

コロナ禍の中、企業はテレワーク（リモートワーク）の導入と継続を求められ、それが長期化しています。既にテレワーク環境を整備した企業でも、セキュリティの強化や運用コストの面から定期的に見直すべきです。今回は、Windows／Windows Serverの標準機能、Microsoft Azureのサービスとして利用可能なリモートアクセス環境を簡単にまとめました。

膨大な数のWindowsクライアントPCやWindows Serverを管理している企業や組織にとって、どのバージョンのOSが稼働しているのかを把握することは重要です。半期に一度、新しいバージョンが登場するWindows 10を導入した場合はなおさらです。

2021年6月の累積更新プログラムにより、Windows 10 バージョン1909／2004／20H1／21H1を実行するPCのデスクトップのタスクバーに、新たに「ニュースと関心事項」が追加されました。Windows 10では機能更新プログラムや累積更新プログラムで、このような新機能がタスクバーに追加されることがあります。こうした新機能が業務遂行にふさわしくないと考える企業もあるでしょう。グループポリシーを使用すれば、簡単に無効にできます。

2021年3月13日にレガシーなMicrosoft Edgeのサポートが終了し、2021年4月のセキュリティ更新までにアプリの削除と新しいMicrosoft Edgeへの置き換えが行われました。Internet Explorer 11のサポートも、1年後の2022年6月に終了することが発表されています。Microsoftが推奨するのは、新しいMicrosoft Edgeの安定版、最新バージョンということになりますが、モダンブラウザを新しいMicrosoft Edgeだけに頼るのは業務継続性の観点からお勧めできない事例に遭遇しました。

Windowsの次期バージョン「Windows 11」をMicrosoftが正式に発表しました。Windows 11は2021年後半に利用可能になり、2022年前半にかけてWindows Updateを通じて無料アップグレードとして提供される予定です。

Windows 10 バージョン2004では、Windows Updateの更新プログラムのインストールを原因とした既知の問題の発生を回避する「既知の問題ロールバック（Known Issue Rollback、KIR）」という機能がOSに完全に組み込まれました。Windows Updateから更新プログラムを直接受け取らない企業の更新管理環境では、この機能の利点を得るために追加の手順が必要になる場合があることに注意してください。

前回は、Windows UpdateおよびWindows Update for BusinessでWindows 10 バージョン21H1（May 2021 Update）の受信をコントロールする方法を紹介しました。今回は、Windows Server Update Services（WSUS）で管理された環境でのコントロールを取り上げます。

Windows 10の最新バージョン「Windows 10 バージョン21H1（May 2021 Update）」がリリースされました。Windows Server Update Services（WSUS）などの配布管理ツールを導入していない中小企業を対象に、機能更新プログラムが意図せずインストールされてしまうことを防止する、現在のバージョンで利用可能な方法についてまとめます。WSUSを導入済みの場合については、別の機会に取り上げます。

Microsoftは2021年2月に「Windowsリリース情報」サイトを刷新し、「Windowsのリリースの正常性」をトップに据えた新たなサイトに移行しました。Windows 10の毎月の品質更新プログラム（累積更新プログラム）や半期に一度の機能更新プログラムの最新情報は、このサイトから入手できます。

Microsoftは2021年9月にリリース予定のChromium版Microsoft Edge バージョン94以降、メジャーバージョンのリリースサイクルをこれまでの「6週ごと」から「4週ごと」に短縮します。また、リリースサイクルの短縮に合わせて、より長い「8週ごと」の「拡張安定版（Extended Stable）」オプションを追加する予定です。

Windows 10の新バージョンに移行する場合、それがWindows 8.1以前からであれ、Windows 10の古いバージョンからであれ、以前は利用できていた機能が新バージョンでも利用できるとは限りません。特に、企業のセキュリティ対策として利用してきたWindowsの標準機能が利用できなくなる場合は、早急に代替策を検討する必要があります。

Microsoftは2021年2月初め、公式ブログで「Windows 10 in cloud configuration」をアナウンスし、「Microsoft 365」のWebサイトに同名のページを公開しました。名称からは“Windows 10の特別な新エディションあるいはサービス”のように思えるかもしれませんが、簡単に言ってしまえば「Microsoftの既存のクラウドサービスを利用したソリューション例」といったところです。

Windows 10 バージョン1709以降では、Windows Updateの開始と再起動に猶予期限を設定できる新しいポリシーが利用可能になっています。この新しいポリシーをうまく利用すると、しばらく電源がオフにされていたデバイスを起動した直後に、更新プログラムのインストールや再起動が始まってしまうという、ユーザビリティを悪化させる挙動を防止するなど、より適したタイミングでデバイスを更新できます。

Microsoftは2021年2月17日（米国時間）、Windows 10の次期バージョン「21H1」に関する情報を公開し、Windows Insider ProgramのBetaチャネルに対して次期バージョンの機能更新プログラムをリリースしました。Windows 10 バージョン21H1は、2021年上半期中にリリースされる予定です。

Windows 10およびWindows Server 2016以降、レガシーなSMB（SMB v1やSMB v2）の扱いについて、既定の動作に幾つか重要な変更が行われています。Windows 10やWindows Server 2016以降への移行時、または機能更新プログラムによる新バージョンへのアップグレードのタイミングで、以前のWindowsネットワークになかった挙動に遭遇した場合は、変更点を確認してみてください。

2021年10月に、Windows 10の長期サービスチャネル（LTSC）製品の最初のバージョン「Windows 10 Enterprise 2015 LTSB」のメインストリームサポートが終了し、5年の延長サポートフェーズに移行します。対象のデバイスがある場合は、次のシステムへの移行に向けて計画を始める良いタイミングです。

前回（第90回）は、Windows 10とMicrosoft Office製品について、2021年以降のサポートライフサイクルを再確認しました。今回は視点を変えて、2021年内にサポートが終了するMicrosoftの製品／技術についてまとめます。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響を大きく受けた2020年も残すところあとわずか。その影響はどうやら2021年も続きそうです。企業はテレワーク導入の推進を求められたこともあって、企業クライアントPCの更新管理やシステム更改に大きな影響を受けたことでしょう。Windows 10とMicrosoft Office製品について、現時点でのサポートライフサイクルを再確認し、2021年以降の計画に生かしましょう。

Chromiumベースの新しい「Microsoft Edge」は、URL許可リストおよびURLブロックリストを定義することで、許可リストやブロックリストによるWebアクセスの許可／禁止を簡単に実現することができます。

ここ数カ月、Windows 10の機能更新プログラムおよびISOメディアを使用したバージョンアップグレードに関して、特定の条件下で発生する既知の問題が明らかになっています。企業のクライアントPCのバージョンアップグレードを今計画している場合は、影響を受けないように注意してください。

Microsoftは2020年10月、Windows 10およびWindows Serverのインストールイメージにオフラインで「Microsoft Defender」の更新プログラムを適用できる更新パッケージと展開用PowerShellスクリプトの提供を開始しました。

本連載ではChromium版の新しい「Microsoft Edge」の企業向けの情報を繰り返しお伝えしてきましたが、新しいMicrosoft Edgeの更新管理については訂正があります。既に該当する記事は訂正しましたが、新しいMicrosoft EdgeはWindows 10の更新プログラムと同じように、「Windows Server Update Services（WSUS）」で更新できます。

音声パーソナルアシスタント「Cortana」は、「Microsoft 365」で強化されたクラウドベースのアシスタントサービスに強化されることになっています。そのため「Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004）」ではCortanaアプリが刷新されました。しかし現状、日本／日本語で利用できる機能は限定的です。当面、利用予定がない場合は、ユーザーから問い合わせを受ける前に、無効化しておくことをお勧めします。

Windows 10の次期バージョン「20H2」は、2019年秋のバージョン1903向けの「バージョン1909機能更新プログラム」と同様、Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004）に対して「有効化パッケージ」の形式で配布されることが決まりました。

Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004）の企業向けの新機能として、新たに「Microsoft Defender Application Guard for Office」の提供が予定されています。現在、パブリックプレビュー中のこの機能について概要を紹介します。

Windows 10では、イメージ展開のための技術である「Sysprep（システム準備ツール）」をこれまで通り利用可能です。しかし、Windows 10に搭載された新機能や仕様変更の影響を考慮しないと、イメージの一般化に失敗することがあります。以前にも紹介しましたが、一般化を必ず成功させる方法やヒントを、最新の「Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004、ビルド19041）」を用いて紹介します。

本連載では2020年1月に安定版（Stable）が完成したChromiumベースの新しい「Microsoft Edge」について、企業向けの機能や企業内クライアントへの展開を解説してきました。これまで自動配布の対象外だったWindows 10 EnterpriseとEducationが今後、自動配布の対象になることをお伝えします。ただし、全てのPCが自動配布の対象になるわけではありません。

Windows 10は、初めての機能更新プログラムである「Windows 10 November Update（バージョン1511）」のときから、「配信の最適化」機能をサポートしています。その後のWindows 10の新バージョンで、この機能の拡張が継続して行われています。「Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004）」で追加された新機能を含め、最新情報をまとめました。

企業向けのOfficeアプリには、さまざまな製品と構成方法が用意されています。そして、インストールするアプリの指定など、インストールをカスタマイズするには「Office展開ツール」を使用する必要があります。カスタマイズはXMLファイルで行うのですが、このファイルをGUIで簡単に作成できる「Office 365クライアント構成サービス」を紹介します。

管理タスクのスクリプト化による自動化は、IT担当者の負担軽減に役立ちます。本連載でもWindows Updateの更新タスクをスクリプト化する方法を紹介してきました。しかし、Windows 10／Windows Serverの最新バージョンでは、これまで用いてきた前提となる技術が幾つか廃止されました。最新バージョンを運用環境に展開する前に、利用中のスクリプトに影響しないかどうかを確認してください。

Windows Serverには「緊急管理サービス（EMS）」という帯域外（アウトオブバンド）管理機能が標準搭載されており、オプションで有効化できます。これまで、この機能はクライアントOSには提供されてきませんでしたが、Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004）で新たにサポートされました。

大企業向けのOfficeアプリといえば、サブスクリプション製品である「Office 365 ProPlus」ですが、最近、このアプリの名称と更新チャネルの名称が大きく変更されました。「Microsoft 365管理センター」での確認と、Officeアプリのポリシー管理用テンプレートや「Office展開ツール（ODT）」を使用している場合は、最新版の利用と現在利用中の設定への影響の調査、見直しをお勧めします。

本連載第66回、第67回では、Chromiumベースの新しい「Microsoft Edge」を企業内クライアントに展開するためには、「Microsoft Endpoint Configuration Manager Current Branch」、または「Microsoft Intune」、もしくは「その他のソフトウェア配布ツール」が必要と説明しました。本稿では、Windows ServerおよびWindowsの標準機能だけでChromiumベースの新しいMicrosoft Edgeを企業内クライアントに自動配布する方法について解説します。

本連載で何度か取り上げてきたように、Windows 10は年に2回、春と秋に機能更新プログラムとして新バージョン／ビルドがリリースされ、そのサイクルが継続されます。従来の「最低10年」の製品ライフサイクルは、新しいリリースサイクルに合わせたモダンライフサイクルポリシーに変更されました。最新情報を定期的にチェックして、意図せずサポート対象外にならないように注意しましょう。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な感染拡大は、IT環境や関連する製品、サービスにもさまざまな影響を与えています。例えば、Webブラウザのリリーススケジュールやセキュリティプロトコルのロックダウンのスケジュール変更などです。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴い、企業や教育機関の要請に従いリモートワークやリモート教育に切り替えた人は多いと思います。中には、リモートワーク環境やモバイル環境が十分に整備されていない中、リモートワークを開始したところもあるでしょう。IT部門の担当者自身もまた、出社せずに、リモートワークでのヘルプデスク対応やトラブル対応が求められるかもしれません。事前に準備をしていなかったとしても、Windowsの標準機能である程度対応できます。

WindowsやOfficeアプリなど、Microsoftのソフトウェア製品はかなり以前から国際化対応が行われており、ユーザーの好みの言語環境を後から追加して変更できるようになっています。今回は、英語版Windows 10と英語版Officeアプリケーションを再インストールすることなく、日本語（またはその他の言語）化する手順を紹介します。

2020年1月14日をもってWindows 7の製品サポートは終了しましたが、Microsoftは今回、Windows 7（Windows Server 2008／2008 R2にも）を運用中の企業向けに、サポート終了後も最大3年間のセキュリティ更新プログラムを提供する「拡張セキュリティ更新プログラム（ESU）」を用意しました。対象となる利用者向けに、サポート終了後のWindows 7の状況をまとめました。

2020年後半に予定されているセキュリティ更新プログラムでは、セキュリティ強化のために「LDAP」および「LDAPS」のセキュリティ強化が行われます。Active Directoryドメイン環境に影響する可能性があるので、事前にテストし、影響を受ける場合に以前の挙動に戻す方法を確認しておくことをお勧めします。

2019年末に発生した、処分したはずのHDDが転売された事件を受け、情報漏えいリスクに備え、PCや記憶メディアを安全に処分する方法に注目が集まりました。データ消去ソフトの無料提供を開始した機器メーカーもあります。今回は、Windows 10標準のセキュリティ機能を用いて、PCや記憶域メディアを安全に廃棄、譲渡、あるいは販売する方法を紹介します。

前回に引き続き、近い将来、現在の「Microsoft Edge」（EdgeHTMLベース）を置き換えることになる新しいMicrosoft Edge（Chromiumベース）に関して企業向けのポイントを解説します。

2020年1月15日（米国時間）、Chromiumベースになった新しい「Microsoft Edge」が正式にリリースされ、ダウンロード提供が始まりました。Microsoftは今後数カ月かけて、Windows 10標準搭載のMicrosoft Edgeを、この新しいMicrosoft Edgeに置き換えていく計画です。今回は、Windows 10を利用している企業が、この置き換えに備えるポイントをまとめました。

Windows 10の機能更新プログラムでは新機能が追加される一方で、以前は利用できた機能が削除されたり、将来削除される可能性のあるリストに追加されたりします。企業のクライアントとしてWindows 10を利用している場合は、利用中の管理機能やセキュリティ機能が削除されることを事前に知り、代替策を用意することが重要です。

Windows 10 November 2019 Update（バージョン1909）の新機能の一つに、Windowsコンテナの「プロセス分離モード」に関する制限緩和があります。今回は、Windows 10のプロセス分離モード対応について振り返りながら、この新機能について紹介します。

Windows 10 November 2019 Update（バージョン1909、ビルド18363、通称：19H2）がリリースされました。現在、Windows Server Update Services（WSUS）でWindows 10 バージョン1903の更新管理を行っている企業は、これまでの機能更新とは異なり、スムーズにバージョン1909に移行することができます。

今回はWindows 10ではなく、Microsoft Officeの更新管理に関係する話です。Windowsの場合、毎月の品質更新プログラムや年に2回の機能更新プログラムで問題が発生すれば、更新プログラムのアンインストールや以前のバージョンへのロールバックで一時的に対処できます。しかし、Officeの更新で問題が発生した場合は、そう簡単にはいきません。

「Microsoft Office」アプリケーションには、Office 365サブスクリプションに含まれるOfficeと、永続ライセンスであるスイートまたは単体製品のOfficeが存在し、WindowsまたはmacOSにインストールできます。現在、WindowsでサポートされているOfficeアプリケーションは複数存在し、システム要件やサポートライフサイクルが複雑になっています。今回は、企業向けのOfficeサービス／製品についてまとめました。

「2020年1月14日のWindows 7の延長サポート終了」が目前に迫りました。後継バージョンに移行できない事情は各種あると思いますが、Windows 7をまだ利用中の場合は、その事情を踏まえて何らかの対応が必要です。今回はあらためてサポート終了を周知するとともに、同時期に延長サポート終了を迎えるサーバ製品についても触れます。

Windows 10バージョン1903の新機能の1つに、「更新プログラムのロールアップの機能強化」があります。この機能がどのように働くのか、そして管理者にとってどのような利点があるのか紹介します。

Windows 10 バージョン1903の「Windowsセキュリティ」では、以前の「脅威履歴（Threat History）」が「保護の履歴（Protection History）」に置き換えられました。「保護の履歴」では、「Windows Defenderオフライン」のスキャン結果の確認と操作の指示が可能になりました。実は、これまでのバージョンではできなかったことです。

Windows 10の最新バージョンでは、「Windows Defenderウイルス対策」に「改ざん防止」という新機能が追加されました。「改ざん防止」とはどのようなセキュリティ機能なのか、どういう利点があるのかを紹介します。

Windows 10の最新バージョンで、Windows AutoPilotに「ホワイトグローブ展開」機能が追加されました。ホワイトグローブ展開とはどういうオプションなのか、どういう利点があるのかを紹介します。

Windows 10 May 2019 Update（バージョン1903、通称：19H1）をすぐにでもテストし、導入することで、企業におけるWindows 10の今後の展開はより柔軟になるかもしれません。「Windows Server Update Services（WSUS）」によるWindows 10 バージョン1903の展開をおさらいしてみましょう。

「Windows 10 Sモード」は、個人、企業、教育機関のPC向けに用意されたWindows 10のロックダウンモードです。前回に引き続き、Windows 10 Sモードのその他の制約について説明します。

「Windows 10 Sモード」は、個人、企業、教育機関のPC向けに用意されたWindows 10のロックダウンモードです。検証されたハードウェア上で、最新のWindows 10と検証されたアプリだけを実行できる環境は、セキュリティと安定性を重視したい個人や組織にとって検討すべき選択肢です。

ITプロフェッショナルにとって、Windows 10 May 2019 Update（バージョン1903）の最も注目の機能は、新たに利用可能になった隔離環境「Windowsサンドボックス」でしょう。もちろん正式版ですが、登場したばかりの機能には不具合がつきものです。安定するまでは、プレビュー的に評価する段階と考えた方がよいかもしれません。

Windows 10の最新バージョン「Windows 10 May 2019 Update」が一般および企業向けに正式リリースされ、ロールアウトが開始されました。今回は、企業内で展開する際の注意点と、本連載でも何度か取り上げた「Windows Defender Application Guard（WDAG）」の新機能を紹介します。

「Windows Server Update Services（WSUS）」は、古くからWindowsおよびMicrosoft製品の更新管理を担ってきたWindows Server標準の役割の一つです。短いリリースサイクルで進化していくWindows 10にWSUSがどのように対応してきたのか、最新情報をまとめました。

Windows 7は半年後の「2020年1月14日」に延長サポートが終了し、製品のサポートライフサイクルの終了を迎えます。互換性やコストなど、さまざまな理由でWindows 7を大量に、あるいは一部で使い続けてきた企業は少なくないと思いますが、ライフサイクル終了後についてすぐに検討する必要があります。

2019年5月末、「Windows 10 May 2019 Update（バージョン1903）」が一般向けに正式にリリースされ、Windows Updateを通じて機能更新プログラムの配布が開始される予定です。今回が「半期チャネル（対象指定）」（SAC-T）が廃止されて初めてのリリースとなります。企業のWindows 10クライアントへの影響について再確認しましょう。

Windowsのインストールに対し「システム準備ツール」を実行してイメージを一般化すると、物理／仮想マシン環境にイメージ展開するだけで新しいWindowsの稼働環境を短時間で構築できます。その際、効率化の鍵となるのが「応答ファイル」です。今回は、Windows 10の一般化されたイメージ用の応答ファイルの作り方を説明します。

Windows Defenderは、Windows OSに付属する無料のウイルス／マルウェア対策ツールですが、無料だからといって決して簡素なものではありません。必要最小限のセキュリティ対策機能はもちろん、攻撃面を縮小し、攻撃が成功するリスクを軽減させるさまざまな機能も備えています。

Windows 10 バージョン1803からは、OpenSSHクライアントおよびサーバ機能がWindowsに組み込まれました。Windows Server,version 1803ではOpenSSHクライアントが、Windows Server,version 1809およびWindows Server 2019からはOpenSSHサーバが同様に組み込まれています。今回は、このOpenSSHサーバ機能に注目します。

2018年12月末、Windows 10の導入後の運用に関する1つのホワイトペーパーが公開されました。これからWindows 10に本格的に移行しようと計画している企業の担当者はもちろん、既にWindows 10を導入した企業の担当者にもぜひ一読していただきたいドキュメントです。何かヒントが得られるかもしれません。あるいは、途方に暮れてしまうかも……。

Windows 10は、ストアアプリやWindows Updateのダウンロードを効率化するP2P配信技術「配信の最適化」機能を備えています。多数のWindows 10クライアントを導入している場合は、この機能が有効に働いているかどうか、どの程度の効果があるのか気になるところでしょう。

Windows 10の開発者向け機能として、Dockerによる「Windowsコンテナ」のサポートがあります。これまでは、Hyper-Vで分離された「Hyper-Vコンテナ」だけがサポートされていましたが、最新の「Docker Desktop for Windows」では、「Windows Serverコンテナ」もサポートされました。

前回は、Windows 10 October 2018 Update（バージョン1809）で変更された「リモートサーバー管理ツール（RSAT）」の導入方法を説明しました。今回は、Windows 10 バージョン1709以降で利用可能な新しい管理ツール「Windows Admin Center」を紹介します。

Windows Serverをリモートから管理するためのツール群「リモートサーバー管理ツール（RSAT）」は、Windows 10 October 2018 Update（バージョン1809）からWindowsの「オンデマンド機能（Features on Demand）」に変更されました。

前回の最後に、Windows 10 バージョン1809の「キオスクモード」について少しだけ触れました。Windows 10 バージョン1803以前と何が変わったのか紹介します。また、Windows Defender Application Guardの導入と構成が簡単になり、機能拡張が行われていることについても紹介します。

Windows 10のサービスモデルには、年に2回新バージョンがリリースされる「半期チャネル（SAC）」と2〜3年ごとに新バージョンが登場する「長期サービスチャネル（LTSC）」の2つがあります。LTSCはオフィスのクライアントPCを想定したものではありませんが、最新のWindows 10 Enterprise LTSC 2019のリリースを機に、あらためてその特徴や機能、制約を学びましょう。

Windows 10には、Linuxをサポートするための機能が次々に実装されています。中でも、Linux環境では当たり前に利用できるユーティリティーに関係する新機能は、WindowsとLinuxの混在環境をより扱いやすくしてくれます。オフィス（インフォメーション）ワーカーには影響ないかもしれませんが、アプリ開発者とってはうれしい機能です。

最新の64bit版Windows 10（Homeエディションを除く）では、「Hyper-V」の最新バージョンが利用可能です。Windows ServerのHyper-Vと区別するために「クライアントHyper-V」と呼ばれることもありますが、基本的な機能は共通です。しかし、より新しいバージョンとなるため、最新機能を利用できる利点があります。

企業でWindowsを大量のクライアントPCに導入する場合は、OSのイメージ展開を採用するのが一般的です。イメージ展開のためのイメージは、Windowsインストールを「システム準備ツール」（Sysprep）で一般化して作成します。しかし、Windows 10では肝心のSysprepが失敗するという話をよく聞きます。そこで今回は、Windows 10でSysprepを成功させるポイントを紹介します。

現在のWindows 10で推奨されるパーティション構成は、初期のWindows 10の標準的なパーティションとは異なります。企業内でWindows 10イメージをベアメタル展開する場合は、推奨されるパーティション構成を考慮することをお勧めします。

企業向けに6カ月間延長されていたWindows 10 バージョン1607のサポートが「2019年4月」までにさらに延長されました。前回に続き、Windows Server Update Services（WSUS）を使用した、Windows 10の新バージョンへのアップグレードをレポートします。

企業向けに6カ月間延長されていたWindows 10 バージョン1607のサポートが「2018年10月」に終了するはずでしたが、さらに6カ月延長されることが発表されました。そこで今回は、今最もニーズがあると思われる、Windows Server Update Services（WSUS）を使用した、Windows 10バージョン 1607から新バージョンへのアップグレードをレポートします。

最新の64bit版Windows 10（Homeエディションを除く）では、最新バージョンの「Hyper-V」が利用可能です。Windows ServerのHyper-Vと区別するために「クライアントHyper-V」と呼ばれることもありますが、基本的な機能は共通です。しかし、より新しいバージョンとなるため、最新機能を利用できるという利点があります。

前回は、Windows Updateのスクリプトを使用した自動化に利用できる汎用的な方法と、Windows 10 バージョン1607およびWindows Server 2016で利用可能な新しいWMIプロバイダーについて説明しました。今回は、Windows 10 バージョン1709からの新機能を紹介します。

企業では、Windows Update／Windows Server Update Services（WSUS）によるWindows 10やWindows Serverの更新処理を、スクリプト化してユーザーの対話なしで自動実行させたいという要望があると思います。Windows 10およびWindows Serverで利用できる方法を幾つか紹介します。

2018年5月15日、Microsoft Storeに「Kiosk Browser」というMicrosoft製アプリが登場しました。Windows 10 Fall Creators Update以降で利用できる、機能が限定されたシンプルなWebブラウザアプリですが、Windows 10 April 2018 Updateと組み合わせると、完全に制限されたWebブラウジング専用環境を簡単に実現できます。

今回は、前回紹介した「Microsoft 365 Business」の無料試用版に基づいて、Microsoft 365 Business特有の機能を幾つかレポートします。Microsoft 365 Businessがどのようなサービスなのか、具体的な姿として捉えることができると思います。

Windows 10へのアップグレードや新規導入は、Windows 10プリインストールPCを購入するか、ボリュームライセンス製品として購入するかが主な方法になります。2017年11月からは、「Microsoft 365 Business」サービスを利用する方法も利用可能になりました。Microsoft 365 Businessは、Windows 10へのアップグレードを含む、300ユーザーまでの中小規模企業向けの統合型ソリューションです。

本連載第23回では、Windows 10 April 2018 Update（バージョン1803）で行われた既存の企業向け機能の強化、改善を紹介しました。今回は、機能更新プログラム配信の改善点と、地味ながらも知っておいて損のない、新機能の1つを紹介します。

Windows 10 Creators Update（バージョン1703）から利用可能になった「Windows AutoPilot」。実は、本格的に採用するための周辺環境は十分に整っていません。ですが、導入に向けての評価は既に可能です。今回は、仮想マシンをセットアップ対象のWindows PCと想定して、Windows AutoPilotで何ができるのかをお見せします。

今回は、2018年春にリリースされたWindows 10の最新バージョン「Windows 10 April 2018 Update（バージョン1803）」について、企業向け機能の改善点や強化点と、最新情報をお届けします。

Windows XPから提供が始まった「Home」エディションは、文字通り、個人ユーザーが家庭（ホーム）内でコンピュータを使用する（楽しむ）ことを目的として用意されました。しかし、歴史的ないきさつやコスト的な理由などで、企業クライアントでHomeエディションが利用されるケースが現実としてありました。今回は、Windows 10 Homeエディションの制約について紹介します。

前回は、Windows 10について、企業で利用可能な更新管理の選択肢について説明しました。今回は、クイック実行版（C2R）のOffice 365 ProPlusの、企業における更新管理の選択肢について説明します。

前回は、Windows 10とOffice 365 ProPlusの最新サポートポリシーを再確認し、「Semi-Annual Channel（半期チャネル）」と改称された更新チャネルの選択方法を説明しました。今回と次回は、企業で利用可能なWindows 10とOffice 365 ProPlusの更新管理の選択肢について説明します。

本連載でこれまで触れてきたように、Windows 10のリリース形態や更新サービス、サポートポリシーは、以前のWindowsからは大きく変更されました。企業向けOfficeサブスクリプション製品であるOffice 365 ProPlusも同様です。その変更は、企業内でのクライアントPCの更新管理にも大きく影響します。2018年2月末までの最新情報に基づいて、企業が利用可能なWindows 10やOffice 365 ProPlusの更新管理のオプションをまとめました。

Windows 10の「Microsoft Store」（旧称、Windowsストア）は、個人ユーザーの利用を想定したものです。仕事向けのアプリも多数ありますが、企業内の管理者主導で管理するようにはできていません。Windows 8／8.1ではそれが課題でした。Windows 10には、その課題を解決する「ビジネス向けMicrosoftストア」が用意されています。

企業では、Windows 10の新しいスタートメニューや「設定」アプリ、「ストア（Microsoft Store）」アプリ、ユニバーサルWindowsプラットフォーム（UWP）アプリへのアクセスを、グループポリシー（およびローカルコンピューターポリシー）を用いて細かく制御することができます。

Windows 10では、コンピュータやデバイスのための新しい展開技術として「プロビジョニングパッケージ」がサポートされます。Windows 10 バージョン1709（Fall Creators Update）では「Windows AutoPilot」という新機能も追加されました。従来のイメージベースの展開を置き換える、または補完する展開技術を紹介します。

前回は、間もなく企業向け（半期チャネル）に配布が始まるWindows 10 Fall Creators Updateに搭載された新しいセキュリティ機能「Exploit Protection」を紹介しました。今回は、もう1つのセキュリティ機能「Windows Defender Application Guard（WDAG）」が提供する安全なWebブラウジング環境を紹介します。

これまで見てきたように、Windows 10には標準でさまざまなセキュリティ機能が組み込まれています。今回は、2018年早々、企業向け（半期チャネル）に配布が始まるWindows 10 Fall Creators Updateで導入された新しいセキュリティ機能「Exploit Protection」を紹介します。

前回は、「Azure Information Protection（AIP）」について説明しました。今回は、AIPによく似た名前の、Windows 10に組み込まれている企業向け情報保護技術「Windows Information Protection（WIP）」について説明します。

前回は、Windows／Officeで利用可能な「Active Directory Rights Managementサービス（AD RMS）」を中心とした情報保護技術を説明しました。今回は、AD RMSのクラウド版ともいえる「Azure Information Protection（AIP）」を解説します。AIPのクライアントは本連載のテーマであるWindows 10に制限されるものではありませんが、Windows 10だけで利用可能な機能もあります。

今回から3回に分けて、Microsoft Azureが提供する情報保護サービス「Azure Information Protection（AIP）」と、Windows 10 バージョン1607（Anniversary Update）以降に組み込まれた情報保護技術「Windows Information Protection（WIP）」を紹介します。今回はその基礎知識として、WindowsやOfficeが備えている、実績ある情報保護技術を解説します。

Windowsのセキュリティ機能は、バージョンを経るごとに強化されてきました。「マルウェア対策」という点に絞っても、ユーザーには見えないWindowsのコア部分から、ユーザーと対話する機能まで、さまざまなセキュリティ機能を備えています。最新のWindows 10、特にEnterpriseエディションは最高レベルのマルウェア対策機能を提供します。

前回は、Windows Helloの認証を中心に、Windows 10が備える企業向けのID保護機能について説明しました。今回は、企業が導入できる追加的なID保護強化ソリューションを幾つか紹介します。クラウドのAzure AD向けと、オンプレミスのActive Directory向けにソリューションが提供されています。

Windows 10では、Microsoft Azureのクラウドサービスを活用した、パスワードを使用しない新しいサインイン方法および追加の認証方法が利用可能です。これらの機能は個人のMicrosoftアカウントでも利用可能ですが、Azure Active Directory（Azure AD）の組織アカウントやオンプレミスのActive Directoryドメインのアカウントでも利用可能です。

企業のIT環境において、認証やアクセス管理の中心となるID管理基盤は欠かせない重要なインフラストラクチャサービスです。WindowsベースのIT環境では、Active Directoryドメインサービスがその中心として、長く企業を支えてきました。企業におけるクラウド利用の拡大とWindows 10の登場は、従来型のID管理基盤を維持しつつ、新たな選択肢を提供します。

Windows 10の導入後は「サービスとしてのWindows（Windows as a Service：WaaS）」に基づいて継続的に更新が行われます。更新には毎月の「品質更新」と、通常は半年ごとの「機能更新」の2つがあります。多数のWindows 10クライアントを抱える企業にとって、この両方の更新が適切に展開されているかどうかを監視することは重要な運用タスクになります。

前回は、「サービスとしてのWindows（Windows as a Service：WaaS）」における「機能更新プログラム」のリリースサイクルと配布制御について説明しました。今回は、機能更新プログラムの各リリースに対する「品質更新プログラム」のリリースサイクルと配布制御について説明します。

ひとたびWindows 10に移行すると「サービスとしてのWindows（Windows as a Service：WaaS）」に基づいて継続的な更新が行われることになります。企業のシステム管理者は、管理対象のWindows 10クライアントをうまくWaaSの流れに乗せてあげる必要があります。Windows 10の既定の設定のままで、ただWaaSの流れに身を任せてしまうと、Windows Updateが業務をたびたびストップさせてしまい、社員の生産性を損なうことになるでしょう。

本連載では、これからWindows 10への移行を本格的に進めようとしている企業／IT管理者向けに、移行計画、展開、管理、企業向けの注目の機能について解説していきます。今回は、Windows 10へのアップグレード前の事前評価に利用できる「Windows Analyticsサービス」を紹介します。

本連載では、これからWindows 10への移行を本格的に進めようとしている企業／IT管理者向けに、移行計画、展開、管理、企業向けの注目の機能について解説していきます。今回は、「サービスとしてのWindows（Windows as a Service：WaaS）」の理解を深めましょう。

本連載では、これからWindows 10への移行を本格的に進めようとしている企業／IT管理者に向け、移行計画、展開、管理、企業向けの注目の機能を解説していきます。第1回目は、「Windows 10に移行すべき理由」を説明します。