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ML、AI、VPA、AR……:

どの技術がビジネスに有効か Gartnerが「投資を検討すべき」と提言するパーソナルテクノロジートップ10

Gartnerが「今後のビジネスを支援するパーソナルテクノロジー トップ10」を発表。AIや仮想パーソナルアシスタント、AR、3Dプリンティング、ワイヤレス給電などが挙げられた。

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 Gartnerは2017年8月24日、「新世代のデジタルビジネスを支援するパーソナルテクノロジー トップ10」を発表した。

 Gartnerではパーソナルテクノロジーを、「オンラインで24時間つながっていることで、モノや人との双方向のやりとり、出来事、行動が次々と発生する時代において、包括的なデジタルライフスタイルを実現する個人的なデバイスやアプリケーション、サービスに直接関わる技術」と定義している。トップ10は以下の通り。このうち、上位3つは「必ず投資すべき」と提言している。

ガートナーが示した「新世代のデジタルビジネスを支援するパーソナルテクノロジー」トップ10

  1. 機械学習(Machine Learning:ML)、人工知能(Artificial Intelligence:AI)
  2. 仮想パーソナル・アシスタント(Virtual Personal Assistant:VPA)
  3. イマーシブテクノロジー 仮想現実(Virtual Reality:VR)、拡張現実(Augmented Reality:AR)
  4. 3Dプリンティング
  5. 位置センサー/追跡テクノロジー(モノと人の位置を把握)
  6. 3Dカメラ
  7. 生体認証
  8. ウェアラブルデバイス
  9. チャットボット
  10. ワイヤレス給電

 1位は「機械学習(ML)、人工知能(AI)」。機械学習は人工知能技術の1つで、一連の観測データから情報やパターンを抽出する技術。産業分野では工程の自動化やパターン認識に用いられている。タスク自動化による効率の向上といったデジタル化や、不正検知、顧客行動パターンの発見といった業務機能の最適化など、デジタルビジネスの機会とともに急速に進化している。

 2位は「仮想パーソナル・アシスタント(VPA)」。AppleのSiri、AmazonのAlexa、MicrosoftのCortanaなどがこれに当たり、機能、ユーザーの認知度共に向上している。技術の進歩に応じて、業務の生産性を高めるためのビジネスシーンにも利用範囲が広がっている。ただし、現実的な技術面、セキュリティ面の懸念もあるため、企業は細心の注意を持って進んでいくべきとガートナーは提言している。

 3位は「イマーシブテクノロジー」。具体的には、仮想現実(VR)、拡張現実(AR)が相当する。これらの技術は、2017年8月現在は開発フェーズのごく初期段階にあるが、物理的・地理的な制約や、人がデバイスとやりとりする方法を大きく変える可能性を持っている。ビジネスシーンにも、社員教育、保守や修理、設計や開発、医療などへの活用が期待されるが、まだ発展途上の技術であるため、企業は誇大な宣伝などに惑わされないようにしてほしいとガートナーは述べている

 4位以下には、「3Dプリンティング」「位置センサー/追跡テクノロジー」「3Dカメラ」「生体認証」「ウェアラブルデバイス」「チャットボット」「ワイヤレス給電」を挙げた。

 これらのうち10位に挙げられたワイヤレス給電は、ケーブルを接続せずに電力を供給する技術。個人向けデバイスでは、スマートフォンのワイヤレス給電が実用化されているが、ガートナーは熱や光などの周辺環境からエネルギーを収集する「パワーハーベスティング技術」もこの分野に含めている。また、この技術はバッテリー技術の向上に応じて利便性と効果が高まることから、「電気自動車の充電」など、幾つかの特化分野で業界的に大きな影響を与えるほどのユースケースも存在するとしている。

 Gartner リサーチ ディレクターのアネット・ジャンプ氏は、「パーソナルテクノロジーの分野では数多くの変革が起こっている。今後2〜3年で、これらのパーソナルテクノロジーはデジタルビジネスを推進していく上で大きな役割を果たすようになるだろう」と述べている。

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