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交通分野が成長をリードか――IDC、2021年の世界スマートシティー関連テクノロジー市場予測を発表国や地域によるニーズの違いにも注目

IDC Japanは、世界スマートシティー関連テクノロジーについて2021年までの市場予測を発表した。2018年の総支出額は全世界で800億ドルで、2021年には1350億ドルに達すると予測。地域別では米国と中国が最も大規模な投資を続ける見込みだ。

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 IDC Japan(以下、IDC)は2018年3月7日、スマートシティー関連テクノロジーについて、2021年までの市場予測を発表した。2018年の総支出額は、全世界で800億ドルに達する見込み。その後「投資目的や対象の具体化が本格的に進むことで投資がさらに活性化し、2021年には1350億ドルに達する」と同社は予測する。

 IDCによれば、2021年までに投資が最も伸びる「戦略的優先分野」は、「インテリジェントな交通/輸送」や「データ主導型の公共安全」「耐障害性のあるエネルギーおよびインフラ」。

 一方、最大の投資額を見込むユースケースは「インテリジェントな交通/輸送」と「固定式のビジュアル監視」で、「スマート屋外照明」と「環境モニタリング」が続く見通しだ。

 ただし、地域によって投資が集中する対象は異なる。IDCによれば、米国や日本、西ヨーロッパで投資額が最も大きくなるのは「インテリジェントな交通/輸送」。中国では「固定式のビジュアル監視」だという。

 スマートシティーの最大の市場は米国で、2018年の支出額は220億ドルの見込み。2番目の中国は、210億ドルを見込む。両国は今後5年間、ほぼ同率の年間平均成長率19.0%(米国)および19.3%(中国)を期待される。また、IDCは、中南米とカナダについて、それぞれ28.7%、22.5%と、今後5年間で急成長すると予測している。

 米IDCのCustomer Insights & Analysis Groupでプログラムマネージャーを務めるセレナ・ダ・ロル氏は、「最近、スマートシティーは従来のような単発的な主要プロジェクトの状態を脱し、大きな市場機会へと成長している。2018年以降、大規模なテクノロジー投資が行われるだろう。都市の規模を問わず、IDCが特定した戦略的優先分野が、デジタルトランスフォーメーションをリードしていくだろう」と述べている。

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