Windowsサーバに勢い シマンテックがデータセンター調査：「より大きな成果を、より少ないコストと労力で」

[垣内郁栄，＠IT]

　シマンテックは3月30日、世界1600社（うち、日本企業は163社）を対象としたデータセンターについての調査結果を発表した。大きな成果とコスト削減を同時に求められる中で、今後のサーバプラットフォームにWindowsを選択するという回答が増加。シマンテックのソリューション＆プロダクトマーケティング部 プロダクトマーケティングマネージャの朝倉英夫氏は「データセンターでWindowsをプラットフォームとする流れはもはや止められない」と話した。

　調査結果によると、日本企業で今後12カ月にデータセンターにおけるWindowsサーバの数が「ある程度増加する」「大幅に増加する」と答えたのは43％。HP-UXの15％やLinuxの14％を大きく上回る結果が出た。運用管理が容易で関連ソリューションも豊富とのイメージが支持されていると見られる。グローバルでも同様の傾向で、Windowsサーバについては36％の企業が増加させると回答。ただ、Linuxサーバも健闘していて、21％が増やすとしている。

　2007年の調査と今回の2008年の調査を比べた場合、サーバ統合を計画、実装する企業が増加したのも特徴だ。2007年の日本企業対象の調査では49％がサーバ統合を「検討中」と回答。2008年調査では「検討中」が17％に減る代わりに、「計画中」が2007年の8％から29％に増えた。実装中も2007年の20％から27％に増えるなど企業の積極的な姿勢が目立つ。仮想化についても2008年の日本企業は「計画中」が24％、「実装中」が26％となるなど、いずれも2007年調査から増加した。

　一方で、企業のデータセンターを取り巻く環境が厳しくなっているのも事実のようだ。2008年夏以降の金融危機の影響で企業のデータセンターは「より大きな成果を、より少ないコストと労力で実現することが求められている」と朝倉氏は指摘する。たとえば、日本企業の58％は、要求されるサービスレベルを達成することが以前と比べて「より困難または高コストになっている」と回答している。また、データセンターにおける2008年の主要な目標を尋ねる質問については、日本企業、グローバルとも「コスト削減」が最多で、データセンター運営の難しさを物語っている。

　コスト要因で最大なのは電力コストだ。日本企業の77％は過去12カ月に電力コストが増加したと回答している。グローバルでも79％が増加したと答えた。インフラコストやアプリケーションコストも同様に70％以上の企業が増加したと答えているが、朝倉氏は「日本の電力料金は欧米の2倍」と指摘し、日本企業のデータセンター運営に対しては、より大きな問題になっていると指摘した。コスト削減のための戦略としては日本企業の40％が「定型業務の自動化を推進」と回答。また、41％は「ITスタッフの横断的なトレーニング」と答えた。「サーバ仮想化／サーバ統合」は39％だった。