ビジネスインテリジェンスは失地回復するか：アクセンチュアが訴える

[垣内郁栄，＠IT]

　「予測に基づきビジネスを最適化するのがビジネスインテリジェンス（BI）の本質。先の見えない時代には確実な経営のための分析、アナリティクスが求められる」。アクセンチュアのシステムインテグレーション＆テクノロジー本部 インフォメーションマネジメントサービスのグループ統括パートナー 後藤洋介氏は、4月7日開催の説明会でこう強調した。「日本企業にはファクトベースの意志決定が重要になる」

　BIの重要性はここ数年、主にIT業界側から強調されている。しかし、欧米企業に比べて日本企業の戦略的な採用はあまり進んでいない。後藤氏はこの理由を「6〜7年前のBIブームでやってみたが使いこなせない企業が多かった。そのためお金をかけても効果がないというイメージがある」と指摘する。

　しかし、日本企業が気付かないうちにBIは進化してきた。かつてのBIは過去のデータを分析し、経営幹部が意志決定できるようにするレポート機能が中心。対して、最新のBIは大量のデータを解析し、今後何が起きるかを予測、ビジネスを最適化する。

　アクセンチュアの調査によると同社が高パフォーマンスと位置付ける企業の65％は、実効性のある意志決定支援／分析能力を保有していた。対して、パフォーマンスが低い企業ではその保有は23％にとどまった。「ハイパフォーマンス企業は情報活用の度合いが違う」（後藤氏）のだ。

　BIベンダの中に各業種のノウハウが蓄積されると同時に、データウェアハウスに特化した高パフォーマンスなサーバが登場し、より高度な分析が可能になった面もある。後藤氏はその例としてSASとテラデータの連携を挙げた。「両社の組み合わせによって風穴が開いた。分析ツールと超並列データ処理の連携が今後注目される」

　しかし、高度なBIプラットフォームをゼロから立ち上げるには膨大なIT投資が必要になる。そのため、後藤氏は企業がすでに保有している、何らかの分析ツールやデータウェアハウスの活用を提案。既存計画の検証や将来を見越したプランニングを行って、全社レベルのアーキテクチャを見据えることを推奨した。