DHCPベストプラクティスと新たな役割の模索：もう一度見直したいDNS／DHCP（終）（1/3 ページ）

　運用のうえでは動いていることが当たり前ととらえられがちなDHCP。それはとても重要なサービスであるということは第3回「いつかは起きる『DHCPが止まる日』のため」で説明したとおりです。

　今回は、DNSとDHCPについて解説してきた本連載の総まとめとして、DHCPサービスを止めないためのいくつかの方法と、不正PCの排除にDHCPサービスを応用することについて説明していきます。

DHCPサービスを止めないために

　DHCPサービスが止まると、実は相当に影響が大きいということを前回説明しました。では、そのDHCPサーバを停止させないためにはどうすればいいでしょうか。止めないためにはそれなりの構成を作る必要がありますが、いくつかの方法があります。その方法について、それぞれのメリット／デメリットを説明していきます。

方法その1：2台のサーバでDHCPのサービスを行う

　この方法は、特別なソフトウェアを利用することなく構築することができます。ですので、Windows ServerではルータをDHCPサーバの1つとして利用することも可能です。

図1　2台のDHCPサーバを利用した構成

　構成は、図1のように2台のDHCPサーバを1つのネットワーク上に設置します。そして、その2台ともアクティブ（DHCPサービスを有効）にします。そうすることで、1台が止まった場合でも、もう1台からIPアドレスを払い出すことができます。

　ここで、2台からIPアドレスが払い出されるということは、どちらのDHCPサーバからIPアドレスが払い出されるか疑問に思われるかと思います。

　以下に払い出しの手順を解説します。この手順は一般的なDHCPによるIPアドレスの払い出し手順となります。

　これは、IPアドレスを持っていないクライアントからのIPアドレス要求の手順です。すでにIPアドレスを持っている場合は、3、4の手順のみとなります。

引く手あまた――でも手を握るのは1つだけ

　もう少し細かく手順を説明しましょう。

　ここで、同じネットワーク上にDHCPサーバが2台あった場合の動作について考えます。

　DHCPサーバが2台あった場合に動作が変わってくるのは、2番目からの動きになります。2台のDHCPサーバは、おのおのDISCOVERを受け取り、OFFERを送ります。すなわち、クライアントには2台からのOFFERが届きます。ここで、3番目の手順としてクライアントはREQUESTを送るわけですが、2台からOFFERをもらったからといって両方に送るわけではありません。クライアントは、先に受け取ったOFFERに対して、REQUESTを送ります。ですので、一般的にはネットワークに近い方からのOFFERが先に届くようになると思います。

　REQUESTは2台のDHCPサーバに届きますが、REQUESTの中には、どのDHCPサーバから送られたOFFERに対するものなのかが書かれています。そのため、DHCPサーバは、自分のIPアドレスが書かれていないREQUESTについては、何も行いません。

　そして、自分向けのREQUESTを受け取ったDHCPサーバは、ACKをクライアントに送りますので、どちらか一方からIPアドレスが払い出されるということになります。

　ただ、この方法は構築が簡単な半面、IPアドレスの容量に制限が発生します。図1のように、DHCPに割り振れるIPアドレスが200個だとすると、故障時には最大100個までしかIPアドレスを払い出すことができません。1つのネットワーク内のクライアント数が少ない場合や新規にネットワークを構築する場合では手軽で有効な手段ですが、すべての環境において推奨される方法とはいえません。