グッドバイ!Windows Server 2003 [移行事例編]まだ間に合う、最新サーバー環境への移行(3)

» 2015年03月23日 10時00分 公開
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 2015年7月15日に迫る「Windows Server® 2003」の延長サポート終了を前に、まだ移行を迷っているあなたへ!目前のリスクと不安を解消して、一日も早くあなたがやるべき仕事に戻りませんか。ラクラク手間なし運用を実現する「自働サーバー」が応援します!

 企業がサーバーOSを移行する理由は様々だ。サーバーの保守切れに伴う更新は典型的な例だが、もっと切羽詰った“事情”が移行を後押ししたケースもある。Windows Server® 2012 R2への移行とともに“自働サーバー”を導入したA社の事情を聞いた。

 「5年以上前に導入した機種を含め、10数台のサーバーを自社で運用してきました。システムはとても重要で、営業管理や業務管理サーバーの不調は社内だけでなくお客様にも影響します。『システムの調子がおかしいぞ!』って、営業部門から電話が入るたびに冷や汗が出ていました」(A社 システム室 スズキ氏)

 ユーザーからの連絡でサーバーの不調を知り、そこから原因を確認して対処方法を検討していたので、解決までに時間を要していたという。システム室は部長とスズキ氏の2人だけ。サーバー管理にまで手が回らないという事情もあった。

 「自分たちで解決できない問題は、保守会社に連絡して復旧を待つしか方法はありません。待っている間にも営業からどんどん電話がかかってきて、当時はホントに辛かったです」(スズキ氏)

 「調子の悪かった古いサーバーを”自働サーバー“に入れ替えてから、状況は一変しました」とスズキ氏は言う。「最新機種なのでそもそも問題は少ないのですが、導入から1年ほど経ってハードディスクに問題が起こったのです。その時も実はサーバーの不調にはまったく気づかなかったのですが、保守会社の方が来て『ディスク交換しますよ』って」(スズキ氏)

 サーバーの不調が保守会社に自動通報されて、即座にサービスマンが対応する体制が整えられたのだ。この「自動通報サービス」は、自働サーバーの標準機能として無償で提供される。

 「今では、サービスに影響が起こる前にサーバーの問題を解決できるようになりました。もう、解決までヤキモキする必要はありません」とスズキ氏は笑った。

 「自働サーバーにして良かった…」 ※スズキさんの本音です。

 さて、次にB社のケースを紹介しよう。電子部品メーカーであるB社の場合は、「ファイルサーバーの管理を部門任せにしない」というトップの方針が、Windows Server® 2012 R2への移行と“自働サーバー”の導入につながったようだ。

 「当社の設計開発部門は分野ごとに3つに分かれていて、それぞれ独自性を持って業務を行っています。従来、設計開発にかかる情報は、部門ごとに構築したファイルサーバーで管理されてきました。しかし、運用やデータ保護のルールがバラバラで、情報セキュリティやコンプライアンスの観点からも問題視されていました」(B社 IT管理部 マツモト氏)

 設計開発部門以外にも、営業や管理部門でも独自にファイルサーバーやネットワークストレージが導入されており、IT管理部でも全体像を把握できていなかったのだという。

 「昨年度、経営会議で『全社のファイルサーバーを統合して、運用をIT管理部に集約する』という方針が打ち出され、Windows Server® 2012 R2と“自働サーバー”の導入が決まりました。いよいよ“野良ファイルサーバー”を一掃する時が来たのです」(マツモト氏)

 「10数台あったファイルサーバーを、3台の“自働サーバー”に集約しました。Hyper-V仮想化を利用して、部門ごとにセキュアに区分されたファイルサーバー環境を用意しましたので、ユーザーの使い勝手は変わりません。また、データバックアップを含め、ファイルサーバーの管理と運用をIT管理部でとりまとめた結果、ユーザー部門から『やっと業務に専念できるよ』と感謝されました」とマツモト氏は話す。

 ファイルサーバー環境では、Windows Server® 2012 R2の「重複排除」がディスク領域の有効活用に威力を発揮する。高性能の“自働サーバー”とWindows Server® 2012 R2のSMB 3.02によりレスポンスも向上した。

 「自働サーバーのおかげで、運用はとてもラクです。重要データの集中管理が可能になったので、来年度には災害対策サイトを構築すべく準備を進めています」とマツモト氏は抱負を語った。

 「自働サーバーにして良かった…」 ※マツモトさんの感想です。

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提供:日本ヒューレット・パッカード株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2015年4月23日

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