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» 2015年03月18日 07時00分 公開

“Time to Value”を突き詰める中で生まれたオラクルならではの解:既存のスキル/資産を最大限に生かせる道具立てでビッグデータをビジネス価値に変える (2/3)

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エンジニアのスキル獲得、既存システムとの統合、セキュリティ──ビッグデータ活用で企業が直面する三つの障壁

 このように、日本が得意とする製造業でも大きな効果をもたらすビッグデータだが、実際に分析基盤を構築する際には通常、いくつかの障壁をクリアしなければならない。具体的には、Hadoopの関連技術である「MapReduce」や「Apache Hive」「Apache Spark」といったビッグデータ領域の新技術に関するエンジニアのスキル獲得、既存システムとビッグデータ活用基盤の統合、そして高まるセキュリティニーズへの対応だ。

 実際、ビッグデータ活用で使われるテクノロジは登場から間もないこともあり、十分な知見やスキルを備えたエンジニアを確保するのは容易ではない。また、膨大なデータをどうやってビッグデータ活用基盤に蓄積し、RDBMSと連携させて使うかなど、既存のIT資産と新たに構築するビッグデータ活用基盤の統合も多くのエンジニアを悩ませる課題だ。

 当然ながらセキュリティも無視できない。例えば、顧客の個人情報やIDなど、ビッグデータの中には機密性の高いデータが含まれていることが多い。こうしたデータを自社の既存のデータ基盤と同様の厳密なセキュリティポリシーで保護し、一貫したガバナンスの下で活用できる仕組みを整えたいと考えるだろう。

多くのエンジニアが使い慣れたSQLで多様なデータに一元的にアクセス

 オラクルは現在、ハードウエアとソフトウエアを高度に融合した同社のEngineered Systems「Oracle Big Data Appliance」と「Oracle Exadata」の上に各種ビッグデータ関連ソフトウエアを体系的に編成し、ビッグデータ管理基盤ソリューション「Oracle Big Data Management System」として提供している。下図に示すように、同基盤を使うことで、シームレスに統合したビッグデータとリレーショナルデータを、最新のインメモリデータベース技術やデータ可視化技術、データ分析技術などを用いて高度に活用することが可能となる。

 テュークスベリー氏が指摘したビッグデータ活用における三つの障壁を解消すべく、オラクルはOracle Big Data Management Systemの中でさまざまなソリューションを提供している。その一つが「Oracle Big Data SQL」だ。

 「ビッグデータから素早くビジネス価値を引き出す上では、HadoopやNoSQL、RDBMSに格納された構造化データや非構造化データといったさまざまなデータに対してどのようにアクセスし、どう組み合わせて活用するかが大きな課題となります。従来はそれぞれのデータに対して固有の言語でクエリを発行し、返された値を組み合わせて最終的な結果を導いてきたわけですが、私たちは、これをもっとシンプルかつスピーディにできないかと考えました。そのコンセプトから生まれたのがOracle Big Data SQLです。

 Oracle Big Data SQLを使うことで、企業はあらゆるデータに対して使い慣れたOracle SQLで問い合わせが行えるようになります。そのため、データ活用のスピードを大幅に高めることができるのです」(テュークスベリー氏)

 これまでと同じOracle SQLでHadoopやNoSQLのデータを扱えるため、先に挙げたビッグデータ関連技術に関するエンジニアのスキル獲得という課題をクリアすることができる。Oracle SQLは企業の基幹データベースで長く使われてきた技術であり、これに精通したエンジニアはすでに多数存在するからだ。

 また、Hadoop、NoSQL、RDBMSがシステム上でどのように配置されていようとも、Oracle SQLによってそれらに一元的にアクセスできることから、それぞれのデータを組み合わせて使うためのインテグレーションも不要となる。つまり、既存システムとビッグデータ活用基盤の統合という障壁も解消されるわけだ。

 さらに、テュークスベリー氏は「Oracle Big Data SQLは、セキュリティの問題も解決します」と話し、次のように続ける。

 「Oracle Big Data SQLを使えば、Oracle Databaseで利用している各種のセキュリティ対策を、そのままHadoopにも適用することができます。つまり、全てのデータを一貫したセキュリティポリシーで保護できるようになるわけです」

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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2015年4月17日

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