クラウドの価値、企業間で認識にギャップ――IDC、国内クラウド市場の調査結果を発表：調査リポート

　IDC Japan（以下、IDC）は2015年8月11日、4月に実施した国内ユーザー企業向けのクラウド利用に関する調査「2015年国内クラウド調査」の結果を発表した。クラウドがIT戦略に与える影響について質問したところ、調査した企業全体と、すでにクラウドを利用している企業では、クラウドの影響力に対する認識の隔たりが見られた結果となった。

「2015年国内クラウド調査」調査結果（出典：IDC）

　IDCの発表によると、「2015年のIT戦略にクラウドが与える影響」について3717社を対象に質問を行ったところ、「強く影響」または「少し影響」と回答した企業は44.8％だった。一方で、すでにクラウドを導入している企業522社では同回答の割合が78.7％を占めており、クラウド未導入の企業と導入済みの企業で、クラウドの影響力に認識の隔たりが見られた。また、同様の質問を「2017年度のIT戦略にクラウドが与える影響」として行ったところ、全体では50.1％、クラウド導入済み企業では80.1％となり、IT戦略に対するクラウドの影響力が年々高まっていくと考えられる結果が得られた。

　IDCではこの結果を受けて、「実際にクラウドを利用したことによって、クラウドの価値を認識する企業が多い」と分析。また、「『ITや業務の効率化』だけをクラウド導入の目的としている“一般的な”企業と、『事業強化』までを視野に入れる“先駆的な”企業との間に溝が存在する」と指摘し、「効率化だけでないクラウドの価値をベンダーは訴求し続ける必要がある」と述べている。