Web広告からのマルウエア感染「Malvertising」にどう対処すべきか：川口洋のセキュリティ・プライベート・アイズ（57）（2/2 ページ）

調査結果

　200のWebサイトに対する調査結果は以下のようになりました。

• Web広告会社の数：181
• ドメインの数：241
• ホストの数：641

　この結果を見て、世の中にはこんなにもたくさんのWeb広告会社が存在するのかと驚きました。綿密に調べれば重複する会社もあると思いますが、それでも、多くの業者が参入している業界であることが分かります。また、これらのWeb広告会社の中には日本国内の会社だけでなく、海外のものも含まれています。Malvertisingの問題に対応するには、広告会社1社だけの取り組みではどうにもならないということがよく分かります。

　次に、1サイトが読み込むWeb広告数の平均は以下のような結果になりました。多数のWeb広告会社のコンテンツが読み込まれることが分かります。最近はタグマネジメントシステムや広告枠の売買の仕組みが整備されているため、このような結果になっているのだと推測します。

• 平均17Web広告会社／サイト
• 平均8ドメイン／サイト

　調査対象のWebサイトのうち、Web広告の読み込み数トップ20は以下のようになりました。

　従来広告収入で成り立っている業界のWebサイトが、多くランクインする結果となりました。これはあくまで私が独断と偏見で選んだ200のWebサイトを1回参照しただけの結果ですので、インターネット全体の状況を反映しているとは言いがたいものがありますが、Web広告の普及度合いを見る上では、参考になるのではないでしょうか。

では、対策はどうすべきか？

　今や、インターネットを利用したビジネスとWeb広告は切っても切れないものになっています。実現可能性はともかく、それぞれの立場で取り得る対策としては、以下のようなものがあるのではないかと考えています。

　広告サイトへのアクセスを丸ごと止めるというのは、1ユーザーにとっては妥当な対策であるものの、この対策が一般的になったときのインターネット業界全体への影響を考えると、個人的には「正直なところ微妙」という心境です。私自身、＠ITで記事を書かせてもらっていますし、「広告サイトへのアクセスを遮断する」以外の方法で何とかできないかと考えています。

　しかし、ユーザー側でそれしか手段がないのであれば、ユーザーを守るためには「広告サイトへのアクセスを丸ごとブロックすること」を提案する他ないのも事実です。実際、私の周りのセキュリティ対策に敏感な組織ではすでに、プロキシサーバーやコンテンツフィルターを使って、広告会社を丸ごとアクセス禁止にしています。あるユーザーの方との会話では、以下のような話が出てきました。

　上でも書きましたが、Malvertisingは1社のWeb広告会社の取り組みだけでどうにかなるような問題ではありません。Web広告業界全体での健全化の取り組みに期待したいところです。

　以上、今回はインターネットのビジネスモデルと密接に絡んでいるWeb広告からのマルウエア感染事例を取り上げました。現在はトレンドマイクロが積極的に広報活動を行っていますが、もっとこの問題を取り上げるセキュリティ関係者が多くなれば、大きな動きが生まれるのではないかと期待しています。そんなわけで、激動の2015年を忘れるため、私は今日も飲みにいくのでした。