国内企業の7割が「DevOpsに興味がない」：モバイル対応迅速化が普及のフックになるか？

　IDCジャパンは日本国内企業におけるDevOpsに関するユーザー調査の結果を発表した。調査は2015年9月に実施したもの（有効回答数515社）で、全体は調査レポート「2015年 国内システム運用管理市場 ユーザー実態調査：DevOpsの実現に向けた課題を浮き彫りにする」にまとめられている。

　それによると、「DevOpsを採用している」と回答した企業が6.6％、「2年以内に採用する計画がある」が5.0％、「時期は明確ではないが採用する計画がある」が6.6％という結果になっている。採用検討中を含めても18.2％と低い水準だ。

　一方、「DevOpsを採用する予定はない」が32.6％、「DevOpsを知らない」が38.6％となり、合わせて約70％の企業はDevOpsに対する関心がないという結果が出た。

　IDCジャパンでは、この結果の背景について、「DevOpsの必要性や効果があまり理解されていない」と指摘する。

モバイル＆クラウドファースト化の要請が高まれば普及が進む可能性

　企業がDevOpsを採用するに至った背景としては「IT部門で開発や運用にかかる工数を減らすことが求められた」が58.8％、「品質の高いアプリケーションが強く求められた」が38.2％であった。また、DevOpsを採用する上での課題としては「投資効果が見えにくかった」が38.2％と最も多かった。IDCジャパンによると、次に多かった回答には「DevOpsを進める共通のプラットフォームがない」が挙がっているという。

　　一方、DevOpsの採用を計画する背景としては「モバイルデバイスとモバイルアプリケーションの利用増加に対応する必要があった」が、最も多い回答になっているという。

　これについて、IDCジャパンでは、「現状ではDevOpsに対する取り組みや認知は少ないが、今後、モバイルファーストやクラウドファーストに向けたアプリケーション開発要求の増加がDevOpsを促進していく」との見解を示している。また、共通プラットフォームの課題については、「DevOps実現に向けて企業はまず始めに、オープンソースソフトウェアやクラウドサービスを有効に活用してコストを抑えたDevOpsプラットフォームを構築し、試行錯誤を繰り返しながら自社にとって最適なDevOpsプロセスを見つけていくことが重要である」と提言している。