「IT商材の幅が広がればプライム率が上がる」　ノークリサーチ調査結果：プライム率と商材ポートフォリオに関する調査結果

ノークリサーチは、中堅中小企業向け販社やSIerのプライム率と商材ポートフォリオに関する調査結果を発表した。プライム率は、IT商材を開発・販売するベンダーやサービス事業者にとって協業すべき販社やSIerを選択する際に留意すべき指標。

　ノークリサーチは2019年12月4日、年商500億円未満の中堅中小企業向け販社やSIer（システムインテグレーター）のプライム率と商材ポートフォリオに関する調査結果を発表した。

　ここでいうプライム率とは「当該の販社やSIerが最も主要な委託先または購入先となっている顧客の割合」を指す。ノークリサーチは、IT商材を開発・販売するベンダーやサービス事業者にとって協業すべき販社やSIerを選択する際に留意すべき指標だとしている。

　同社は、1300社の中堅中小企業に対して、過去3年以内に業務システムを委託したり購入したりした業者と、その中で3年間の累計金額が最も高かった業者を聞き、前者と後者の回答割合からプライム率を求めた。

幅広いIT商材が大きく影響

　プライム率が最も高かったのはNTTデータ（系列企業を含む）で、プライム率は75.2％だった。次いで、TKC（75.0％）、大塚商会（70.8％）、オービック（66.3％）、リコー（系列企業を含む、66.3％）の順だった。

販社／SIerのプライム率（出典：ノークリサーチ）

　これに対して業務システムの委託先や購入先として多かったのは、大塚商会（21.9％）、NTTデータ（系列企業を含む、10.9％）、オービック（9.5％）、リコー（系列企業を含む、8.0％）、富士ゼロックス（系列企業を含む、7.0％）の順だった。

　これらプライム率と導入社数シェアを比較して、ノークリサーチは次のように分析している。