「日本企業は採用によってIT部門の人員を増やそうという意志が弱い」　ガートナー：エンタープライズアプリ開発に関する調査

ガートナーは、エンタープライズアプリケーションの開発について、人員やスキルの不足に直面している企業の割合が8割との調査結果を発表した。その対処としては外注が過半数を占め、積極的に育成しようとする割合は2割程度だった。

　ガートナー ジャパンは2020年2月3日、エンタープライズアプリケーションの開発について、人員やスキルの不足に直面している企業の割合が8割にも及ぶとの調査結果を発表した。特に日本の企業では、レガシーアプリケーションの近代化が課題となっており、その実現に必要な人員やスキルが不足していると同社は指摘する。

「人員、スキルともに不足」が8割

　ガートナーの調査は、2019年5月に実施した。エンタープライズアプリケーション開発について、人員またはスキル（人材）に不足があるかどうかを尋ねたところ、人員が不足していると回答した企業の割合は81％、スキルが不足していると回答した割合は83％だった。この傾向は、業種や従業員数にかかわらず同様だった。

エンタープライズアプリケーション開発における人員とスキルの充足状況（出典：ガートナー）

　こうした人員やスキルの不足に対して、企業はどのように対処しているのだろうか。人材の確保や育成の施策について聞くと、最も多かった回答は「外注に依存」で、59％が挙げた（複数回答）。次いで、「外部／社内研修」が25％、「外部採用」が23％、「OJT（On the Job Training）」が21％だった。

人材確保や育成の施策（出典：ガートナー）

　一方、ビジネスの阻害要因になっているアプリケーションの有無については、「ある」と回答した割合が51％を占めた。そして、「ある」と回答した企業にそう考える理由を聞くと、「必要なタイミングですぐに変更できない」（51％、複数回答）や、「ブラックボックス化」（49％）、「技術者不足」（38％）などが挙がった。

「日本企業は採用によってIT部門の人員を増やそうという意志が弱い」