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» 2021年03月25日 08時00分 公開

ITインフラ投資を阻害する要因とは IDCがエンタープライズインフラのトレンドを分析「生き残りをかけたITインフラ投資が必要」

IDC Japanは「2021年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。同社は今回の調査結果を受けて、ITインフラ投資について阻害要因の解消が進んでいない企業と、解消した企業との二極化傾向が今後強まると分析している。

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 IDC Japan(以下、IDC)は2021年3月22日、国内企業の経営層や事業部門長、部課長を対象とした調査に基づく「2021年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。調査結果によると、ITインフラについて「最新の技術やサービスの継続的な提供能力を既に備えている」と考えている企業の割合は2割強で、2020年の調査と比べると若干増えた。

画像 重点的に取り組んでいるITインフラ関連の投資(出典:IDC Japan)

「統合管理システムの構築」への投資が多い

 調査結果によると、現在重点的に投資しているITインフラとして「クラウド、ネットワーク、データセンターを対象とした統合管理システムの構築」を挙げた人の割合が約4割(複数回答、以下同)を占めた。次いで、「運用管理の自動化によるIT要員の効率化/生産性向上」が3割強、「ビジネス成果に直結するKPIに基づくITインフラの継続的評価」が約25%だった。2年以内の新たな投資対象では、「ビジネスアプリケーションに組み込まれたAI(人工知能)の活用」が最も多かった。

 オンプレミスで稼働しているITインフラの調達形態については「買い取り/リース」が約7割(複数回答、以下同)、「従量課金制」は約3割だった。従量課金制を利用する理由としては「ITインフラの運用管理の負荷軽減」「ITインフラ関連コストの最適化」「ITインフラの構築や更新の負荷の回避」を挙げる人が多かった。

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