連載
» 2021年04月27日 05時00分 公開

コロナ禍、ある社内IT部門の短くて長い戦い――テレワーク急増に対するVDI増強、4本の矢と課題リクルート5万人のテレワーク/VDI環境大解剖(3)

リクルートにおけるVDIの導入、運用、コロナ対応、そして今後のICT環境を紹介する連載。今回は、コロナ禍にどのように対応して、乗り切っていったのか、4つの施策を中心にお伝えする。

[石光直樹,リクルート]

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 リクルートにおけるVDI(Virtual Desktop Infrastructure、仮想デスクトップインフラ)の導入、運用、コロナ対応、そして今後のICT環境を紹介する本連載「リクルート5万人のテレワーク/VDI環境大解剖」。前回は主に、当社がVDIの通常の運用時において気を付けていることについてお話ししました。今回は、通常時ではない運用についてです。

 2020年は、皆さんの記憶にも新しいCOVID-19によるパンデミック(世界的大流行)の発生があり、通常の運用では必要とされないような動きが求められる状況でした。これについては、当社だけではなく多種多様な会社のIT部門も同様に、緊急時に対応した動きが求められたと思います。当社では、原則在宅勤務という勤務形態に大きく舵(かじ)が切られました。皆さんも当社同様、感染拡大予防のために出社が制限される状況が発生し、今まで以上にリモートでの業務が求められたのではないかと思います。

 ここからは、社内IT部門としてコロナ禍にどのように対応して、乗り切っていったのか、4つの施策を中心にお話しします。

テレワーク増加に対するインフラ準備――第一の矢

 COVID-19の影響が国内でも拡大しつつあった2020年2月半ばのある日、当社では今までのように“オフィスへの出社前提”から“在宅勤務推奨”へと、働き方の方針が転換されました。もちろん当社では、もともと在宅勤務制度も有していたので、インターネット経由でリモートからVDIに接続できる環境を既に用意していました。

 ただ構築当時は、大多数のユーザーがオフィスに出社する前提であらゆる環境を設計していました。VDI環境もご多分に漏れずその設計にのっとり、オフィス外からの接続については約9000ユーザーのアクセスに耐えられるようなキャパシティーで作られていたのです。当社のこれまでの働き方では、この設計で問題なく運用できていました。

 当社では、ほぼ全従業員がVDIを利用しているので、在宅勤務実施者が増える=VDIへのリモートアクセスの増加に直結することになります。標準VDIとセキュアVDIを合わせるとトータルで約5万5000台のVDIが利用されているので、“在宅勤務推奨”に伴い、リモートアクセスで想定していた9000台を大幅に超える数のアクセスが押し寄せる可能性が高くなりました。

 正直なところ、われわれIT部門はかなり焦りました。

 ただ、その時点ではまだ在宅勤務“推奨“となっていたので、一気に働き方が変わることはないだろうとも思っていました。また、通常時においてはリモートからのアクセス数が設計時の想定を大幅に下回る状況だったことから、「仮にこの方針転換を受けて在宅勤務が少しくらい増えたとしても、まだ当分は耐えられるだろう」と考えて、システムリソースのモニタリングに向けた段取りを行い、その日は終業しました。

 翌日、モニタリング結果を確認すると、アクセス数はそれまでの1.3倍になっていました。外部環境としてこの状況が収まることはないだろうと感じたので、「これはこのままではまずいな。今後リモートからのアクセスは増加の一途をたどるだろう」と予測して次の一手の準備を開始しました。実際、約半月後にはリモートからのアクセス数が1.7倍と急激に伸びていくことになります。

 ゆっくりと対応している余裕はありませんでした。リモート環境からVDIに接続できない、それはすなわちリクルートの業務が止まるということに直結します。そのため、回線帯域、リモート接続環境を構成している機器のキャパシティー状況、アクセス数の増加トレンドを分析しました。短期間で効果が出そうな施策を検討して2020年3月11日には“第一の矢”の方針を固め、大至急ステークホルダーと調整して関係各所の承認を取得した上で準備を急ぎました。結果4月初旬には、キャパシティーの増強を完了することができました。

 第一の矢は、機器の特性を活用したものでした。リモートアクセスの増加に伴い、アクセス経路の機器のCPUリソースが足りなくなるリスクが発生しました。通常ならハードウェアの追加が必要です。しかし一般的に、ハードウェア調達には数カ月もかかってしまい、今回のような急な対応には間に合いません。しかし、われわれの機器は特性として、追加でライセンスを適用するだけでCPUを増強できる仕組みになっていました。そのため、調達納期をぐっと短くして対応することができました。前回述べた「己を知る」ということで、機器キャパシティーとライセンスをしっかりと管理していたので、すぐに対策を立案することができたのです。

 万一の場合に備え、時間がかかるハードウェアの調達を避けるような機器の選定や設計上の工夫をし、常日頃からキャパシティーやライセンスを管理しておく――これからVDI基盤を導入される方は念頭に置くとよいポイントだと思います。

 こうして第一の矢により、何とかユーザーアクセスをさばけるインフラにすることができました。しかし、短くて長い戦いはその後も続いていくことになります。

1回目の緊急事態宣言発令――第二、第三の矢

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