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» 2021年07月07日 08時00分 公開

「ワクチン普及後の出社割合は週5日」と予測する企業が約7割 IDCが働き方に関する日米の調査結果を発表コロナ後はハイブリッドワークが進む

IDC Japanが実施した働き方の未来に関する企業ユーザー動向調査によると、新型コロナウイルス感染症のワクチンが普及した後は、従業員が週に5日間出社すると予測する企業の割合が日米ともに7割だった。

[@IT]

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 IDC Japanは2021年7月5日、「Future of Workstyle」(働き方の未来)に関する企業ユーザー動向調査の日米比較を発表した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の収束後は、オフィスへの出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークが進むという。

画像 ワクチン普及後に自宅とオフィスで勤務する従業員の割合(出典:IDC Japan

 この調査は2021年3月に日本と米国で実施したもの。働く場所の変化やテレワークの課題、オフィスへの出社を再開する際に導入を検討する技術や設備、今後の投資予定などについて聞いた。

ハイブリッドワークは定着するのか

 IDC Japanの調査によると「COVID-19のワクチンが普及した後は従業員は週5日間出社する」と予測する企業の割合が日米ともに7割弱、週に3日以上では約9割を占めた。「隔週以上の頻度でテレワークする」と予測する企業の割合は日本で約3割、米国で4割弱だった。

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