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AI、スマートプロダクトなど5つを紹介:

アクセンチュア、「テクノロジービジョン 2020」を発表 「ポストデジタル時代」に必要なトレンドとは

アクセンチュアは、世界のテクノロジートレンドに関する調査「テクノロジービジョン 2020」を発表。企業が旧来型のモデル/サービス/システムから脱却するために、何を取り入れていくべきかを5つのトレンドを挙げて紹介した。

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 アクセンチュアは、世界のテクノロジートレンドに関する調査「テクノロジービジョン 2020」について、2020年8月5日、記者発表会を開催した。同調査は2000年から1年に1度、同社とアクセンチュア・リサーチが連携し作成している。企業、政府機関、その他の組織に、最も大きな影響を及ぼすと考えられるIT分野の事象を取り上げている。2019年12月〜2020年1月までに25カ国の企業経営者と4カ国の生活者(消費者)から得られた回答と、各種専門家へのインタビューを基に作成した。

アクセンチュア テクノロジーコンサルティング本部インテリジェントソフトウェア、エンジニアリングサービスグループ日本統括マネジング・ディレクター 山根圭輔氏
アクセンチュア テクノロジーコンサルティング本部インテリジェントソフトウェア、エンジニアリングサービスグループ日本統括マネジング・ディレクター 山根圭輔氏

 同調査の2020年のテーマは、「ポスト・デジタル時代を生きる――企業が『テック・クラッシュ』を乗り切るには」。説明会に登壇した同社テクノロジーコンサルティング本部インテリジェントソフトウェア、エンジニアリングサービスグループ日本統括マネジング・ディレクターの山根圭輔氏は、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が猛威を振るう時代になり、デジタル化が急加速している一方で、医療機関や既存の企業は、旧来型のモデル/サービス/システムからの脱却が非常に難しいのではないかと感じている」と語る。

 一方で、テクノロジーは日常の一部となって浸透しているといえる。調査によると、インターネットに接続する人口は世界で45億人に達しており、全人類の約半分を占め、平均的に1日当たりおよそ6.4時間を何らかのデバイスを用いてオンライン状態で過ごしているという。

 「消費者にとってテクノロジーは生活に溶け込んで欠かせないものになっているが、企業側は企業視点で囲い込む狭いエコシステムを採用したり、テクノロジーの利用で効率化するのは既存業務が中心になったりと、古いスタイルを続けている。先進的な生活者のスタイルと、企業側の古いスタイルの間に生まれたギャップがテクノロジークラッシュを生み出してしまう」(山根氏)

 テクノロジークラッシュとは、企業側が提供するサービスに対して、消費者が信頼できず、消費者や顧客の信頼を喪失してしまうことだという。山根氏は「企業側はより顧客中心のテクノロジーを再考し、作り上げていくということがポスト・デジタル時代で急務になる」と語った。

 ではどのようにして「顧客中心のテクノロジーを再考し、作り上げる」のか。山根氏はあらゆる企業はデジタルを利用する企業ではなく、テクノロジー企業に変化する必要があると主張し、テクノロジー企業への変革を主導するのは「テクノロジーCEO」であるとした。

 同調査では、テクノロジー企業と、それを実現するためテクノロジーCEOが取り組むべきトレンドを「体験の中の『私』」「AIと私」「スマート・シングスのジレンマ」「解き放たれるロボット」「イノベーションのDNA」の5つに分けて提示している。

体験の中の「私」――広告のパーソナライズには否定的だが、コンテンツのカスタマイズには好意的

Aテクノロジービジョン 2020(出典:アクセンチュア)
テクノロジービジョン 2020(出典:アクセンチュア)

 調査では、ライブエクスペリエンスに対する支出は過去30年間で70%増加し、コンテンツを自動的にカスタマイズすることが重要と答えた生活者の割合は67%という結果が示された。その一方で、パーソナライズされた広告コンテンツが倫理的であると回答した割合は17%、ニュースフィードでは24%と、広告やニュースフィードが倫理的かどうかについては、消費者は懐疑的であることが見受けられた。

 山根氏は、「消費者としてはライブ感があって自分向けと感じる体験に対しては好意的であるが、『あなたはこうだろう』という形で企業が提示するものに対しては、非常に懐疑的になる。ここで重要なのは、提供から共創に変わっていくことだ」と語り、顧客が能動的に参加し企業と共にサービスを作り上げるという体験を、さまざまなテクノロジーを用いて、リアルとバーチャルを組み合わせたような形で提供することが非常に重要になると主張した。

AIと私――人間とマシンの共同が不可欠だとする企業幹部は79%

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