次期Windows 10「バージョン21H1」も有効化パッケージ形式に、企業は移行すべきかどうかの判断が重要：企業ユーザーに贈るWindows 10への乗り換え案内（94）
Microsoftは2021年2月17日（米国時間）、Windows 10の次期バージョン「21H1」に関する情報を公開し、Windows Insider ProgramのBetaチャネルに対して次期バージョンの機能更新プログラムをリリースしました。Windows 10 バージョン21H1は、2021年上半期中にリリースされる予定です。
次期バージョン「21H1」は、2004／20H2に対する小規模更新に
Windows 10の次期バージョンである「Windows 10 バージョン21H1」については、以下のWindows Blogでアナウンスされました。新機能は、「Windows Hello」におけるマルチカメラサポートと、セキュリティおよびリモートワーク関連パフォーマンス改善の3つしか挙げられておらず、現行バージョンに対する極めて小規模な機能更新となるようです。
- Introducing the next feature update to Windows 10, version 21H1［英語］（Microsoft Windows Blogs）
Windows 10はバージョン「1903」以降、上半期に大規模な更新、下半期に小規模な更新（上半期リリースのバージョンに対して）という形でリリースされてきました。Windows 10 バージョン1909（OSビルド18363）はバージョン1903（OSビルド18362）に対する小規模な更新で、これら2バージョンの品質更新プログラムは共通です。同様に、Windows 10 バージョン20H2（OSビルド19042）はバージョン2004（OSビルド19041）に対する小規模な更新で、これら2バージョンの品質更新プログラムも共通です。
小規模な更新は、1つ前のバージョンに対しては「有効化パッケージ（Enablement Package）」版の機能更新プログラムとして、「Windows Update」や「Windows Server Update Services（WSUS）」経由で配布され、毎月の品質更新プログラムと同様のエクスペリエンス（短時間のダウンロード、短時間のインストールおよび再起動）でアップグレード可能です。両バージョンのハードウェア要件に変更がないため（Windows Driver Kitが共通）、ハードウェアの互換性問題の影響を受けることもなく、スムーズに新バージョンにアップグレードできるという利点があります。
上記ブログのアナウンスでは、Windows 10 バージョン21H1の機能更新プログラムは、Windows 10 バージョン2004および20H2を実行中のデバイスに対して、上半期としては初めて「有効化パッケージ」版で提供されることが明らかにされました。OSビルドはバージョン20H2の「19042」から「1」だけ増加して「19043」になります。
Betaチャネルに配布された機能更新プログラムのダウンロードされたファイルサイズを確認したところ、有効化パッケージ（KB5000736、KB番号は正式版では変更になる可能性があります）は23KBにも満たないサイズで、開始から30分もかからずにインストール（アップグレード）が完了しました（画面1、画面2）。
画面1 Windows 10 バージョン2004および20H2には、Windows 10 バージョン21H1の機能更新プログラムが有効化パッケージとして提供される（画面はWindows InsiderのBetaチャネルに参加中のデバイス）
上記ブログのアナウンスからは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大を受けてリモートワークが継続される中、大規模な更新のダウンロードで生産性を阻害してしまうことがないようにとの配慮が、小規模な更新と有効化パッケージによる配布という決定になったものと想像できます。別の理由として考えられるのは、2021年下半期に予定されているWindows Serverの次期バージョン「Windows Server 2022」と「Windows 10 Enterprise LTSC 2022」のタイミングに、Windows 10の大規模な更新をそろえたかったということがあるのかもしれません。
バージョン21H1のサポート期間は「18カ月」
現在、企業のクライアントとして、Windows 10 バージョン2004または20H2を利用しているという場合は、少ないネットワーク帯域と短時間のインストールで次期バージョンを展開することが可能です。毎月の品質更新プログラムよりも圧倒的に小さなパッケージなので、リモートワーク中の社員のデバイスでもネットワーク帯域が問題になることはないでしょう。
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