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データ活用で成果が出ないのは組織全体の問題? ガートナーがデータ活用に関する調査結果を発表データ活用への関心は高いものの成果は増えていない

ガートナー ジャパンは、日本企業を対象としたデータ活用の現状に関する調査結果を発表した。データ活用に課題意識を持っている割合は60%を超えていたが、データ活用によるビジネス成果は増えていなかった。

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 ガートナー ジャパン(以下、ガートナー)は2021年6月10日、日本企業を対象としたデータ活用の現状に関する調査結果を発表した。それによると、ほとんどの日本企業は「データ活用」からビジネスの成果を十分に得られていないことが分かった。

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ビジネスの成果獲得に貢献した要因や取り組み(出典:ガートナー ジャパン

 今回の調査は2020年11月に実施し、ビジネス成果を獲得した成功要因と阻害要因についても、選択式でそれぞれ3つ尋ねた。

積極的に取り組んでいるが成果が追い付いていない

 回答者のうちデータ活用に課題意識を持っている割合は60%を超えており、そのうちの20%超が「データ活用は経営の課題」と認識していた。だが、同調査でビジネスの成果の獲得状況について聞くと、成果を「十分に得ている」または「ある程度得ている」と回答した割合は2018年以降大きな変化がなかった。

 成功要因については「活用できるデータの種類・量・品質」が最も多く、59%の人が挙げた。次いで、「データ分析のスキル」(41%)、「ビジネス部門の理解や協力」(35%)、「統合データ分析基盤」(31%)、「マスターデータ管理(MDM)」(25%)が続いた。

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