DXを成功させるための組織論

アジャイル開発手法やコンテナを利用したマイクロサービス化など「業務のデジタル化」のベストプラクティスは整いつつある。しかし、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)が順調に進んでいるようにはみえない。これは、企業の中で「DXはサービス開発の新しい手法」としか捉えられていないためだ。DXの神髄とは「企業のビジネスがデジタル化すること」で、そのためにはDXに適した組織が必要だ。本特集では「DXを実現するための組織作りには何が必要か」について、従来型の組織構造を持つイメージが強いエンタープライズ企業の事例を中心に紹介する。

TopStory

特集:DXを成功させるための組織論(1):

素早い開発サイクルでサービスを提供するためのベストプラクティスは整いつつあるが、それを「組織に浸透させる」ベストプラクティスは見当たらない。DXを進めている企業の事例を基に「DXを進めるための組織作り」には何が必要かを探る。

(2019年12月27日)

DXに向けた組織事例

DXを成功させるための組織論(2):

製造業においてもDXの推進は重要な施策だ。しかし、実際には製造業ならではの壁にぶつかることも少なくない。本田技研工業で「製造のデジタル化」に挑むマネジャーが取った解決方法とは何だったのか。

(2020年2月4日)
DXを成功させるための組織論(3):

エンタープライズ企業でのアジャイル開発は、従来型開発とのギャップから、幾つもの壁に直面しがちだ。組織文化に適合させるために必要な“アレンジ”方法を、SOMPOホールディングスの事例から読み解く。

(2020年3月19日)
DXを成功させるための組織論(4):

「エンジニアを雇うといってもどう評価すればいいか分からない」「餅は餅屋」――かつてはそんな考え方が根付いていた星野リゾートだが、今やトップが「社内に優秀なエンジニアを抱えることが極めて重要」と発信するまでになった。この変化は一体どのように起こったのだろうか。

(2020年3月31日)

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合計320個の観点でチェック:

日本CTO協会は、国内企業のDX推進に向けた基準「DX Criteria」第1弾を公開した。320個の観点から自社のDX進捗度を自己評価する。企業が現状を把握して、指針を立てたり、ベンチマークに設定した企業との違いを数値で把握したりできる。

(2019年12月13日)
特集:日本型デジタルトランスフォーメーション成功への道(8):

DX(デジタルトランスフォーメーション)のトレンドが高まり、多くの企業が取り組みに乗り出している。だが「具体的に何をすればいいのか分からない」、取り組みを進めてみても「なかなか成果につながらない」など、プロジェクトを推進できていない例が多い。その真因は何なのか?――既存資産を持たないスタートアップや新興企業ではなく、一般的な企業が既存資産を守りながらDXを推進するためのポイントを聞いた。

(2019年4月19日)
開発現場に“データ文化”を浸透させる「データ基盤」大解剖(終):

「ゼクシィ縁結び・恋結び」の開発現場において、筆者が実際に行ったことを題材として、「データ基盤」の構築事例を紹介する連載。最終回は、「データ活用文化を、どのように組織に装着するか」についてお伝えします。

(2018年9月20日)

国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)で中核を担う組織は、デジタル変革のために設置された専任組織の「第2のIT部門」が最多であることが判明。また、DXの実行局面で課題となる人材については、企業の枠を超えた人材確保や共創型デジタルプロジェクトが鍵になるという。

(2018年6月27日)
「DXの実行を担う組織」とはどういうことか:

IDC Japanが国内企業の情報システム子会社の現状を分析した調査結果を発表した。情報システム子会社は2017年現在、親会社を含めた企業のDXへの取り組みが本格化する中で、それを支える組織に自らを変革できるかどうかの岐路に立っていることが分かった。情シス子会社は「今、何をしていくべき」なのだろうか。

(2017年8月22日)
特集:アジャイル時代のSIビジネス(5):

SIビジネスの地殻変動を直視し、有効なアクションに変えたSIerの声を紹介してきた本特集。今回は大規模SIer、TISへのインタビューを通じて「SIerにとって本当に大切なこと」をあらためて確認した。

(2016年4月1日)

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