特集:一般企業とサーバ仮想化、コンテナの関係はどう変わるか

コンテナへの注目が高まっている。一般企業はこれをどう、自社のITインフラ基盤に組み込んでいけばいいのか。そもそも、デジタルトランスフォーメーションにおいて、情報システム部門は、ビジネス部門とどのような関係を構築できるのか。そしてサーバ仮想化プラットフォームが多数の大規模組織に使われてきたVMwareは、こうしたニーズにどう対応しようとしているのだろうか。

TopStory

現行Tanzu Application Serviceも継続提供:

VMwareは、Kubernetes対応の「VMware Tanzu Application Service(旧Pivotal Application Service)」を、2020年第4四半期の一般提供開始に向け、開発を進めているという。一方、現行のTanzu Application Serviceも、継続して提供する。

(2020年5月25日)
ITインフラ管理者と開発チームの関係は:

VMware vSphere 7およびVMware Cloud Foundation 4が2020年4月初めに一般提供開始となった。この2製品におけるKubernetes対応とは具体的にどのようなものなのか。技術面から探る。

(2020年4月17日)

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レガシーシステム運用とモダンアプリ開発の両立を支援しDXを推進:

今、目の前の業務を担うレガシーなシステムを捨てさるわけにはいかない。かといって、新たな収益源となるモダンなアプリケーションを生み出さなければ、遠からず市場競争に敗れ去ることになる。そんな企業の悩みを解決する鍵とは。

(2020年4月16日)

関連記事

複数クラウドをどう統合するか:

VMwareはKubernetes関連市場で、少なくとも「Kubernetesディストリビューションベンダー」「Kubernetesの統合運用管理サービスベンダー」の2つの顔を持つベンダーとしての活動を本格的に開始した。VMwareのサーバ仮想化基盤を使わないユーザー組織にとっての、KubernetesベンダーとしてのVMwareを探る。

(2020年3月26日)
VMworld 2019:

VMwareは2019年8月に開催した年次イベント「VMworld 2019」で、「ナンバーワンのエンタープライズKubernetesベンダーになる」と宣言した。同社にとって、Kubernetesは中核事業の一つになるという。VMwareのKubernetes戦略を探る。

(2019年8月30日)
特集:百花繚乱。令和のクラウド移行(5):

多数の事例取材から企業ごとのクラウド移行プロジェクトの特色、移行の普遍的なポイントを抽出する本特集「百花繚乱。令和のクラウド移行」。ゼンリンデータコムの事例では、VMware Cloud on AWSを活用した移行のポイントをお届けする。

(2019年7月18日)
DXは今のビジネスの必要条件:

日本の企業はデジタルトランスフォーメーションにどう関わるべきか。モダナイゼーションにどう取り組むべきか。20年以上Yahoo! JAPANを運営するヤフーの事例や、ベンダーとして多くの企業の相談に乗ってきた日本IBMの講演、そして、両者の議論から探る。

(2019年6月4日)
これから始める企業のためのコンテナ実践講座(1):

「コンテナ技術」やコンテナ実行環境の「Docker」、大量のコンテナ管理や負荷分散を実現する「Kubernetes」について概要から本番活用の仕方まで解説する本連載。第1回は「コンテナ技術」や「Docker」が、現代のソフトウェア開発に求められるようになった理由を解説します。

(2019年1月29日)
各種クラウド機能の適用基準とは:

AI、IoT、データ分析など、ITを活用して新しいビジネスに取り組む企業が増えている。その実践基盤として不可欠となるクラウドだが、デジタル変革に真に生かすためにはどのようなポイントを押さえておけばよいのだろうか。クラウド移行やサービス選定の考え方をアクセンチュアに聞いた。

(2018年9月6日)
Gartner Insights Pickup(51):

ITインフラのモダナイズを進める企業は多いが、そのプロセスは短絡的な思考に基づくものになりがちだ。最大の効果を発揮するための、ITインフラモダナイゼーションの進め方を5つのステップで説明する。

(2018年3月2日)
元Siri運用マネージャーが話した:

Apple Siriの運用マネジャーだったJoshua Bernstein氏は、サービスの急成長に対応すべくコンテナ化を推進した。その際の苦い経験から生まれたコンテナデータ永続化プロジェクトについて、Mesosphereの共同創立者兼CTO、Tobi Knaup氏と共に説明した。

(2016年5月30日)
「DXの実行を担う組織」とはどういうことか:

IDC Japanが国内企業の情報システム子会社の現状を分析した調査結果を発表した。情報システム子会社は2017年現在、親会社を含めた企業のDXへの取り組みが本格化する中で、それを支える組織に自らを変革できるかどうかの岐路に立っていることが分かった。情シス子会社は「今、何をしていくべき」なのだろうか。

(2017年8月22日)
「The Next Platform」で読むグローバルITトレンド(2):

米Dockerは、同社のコンテナ管理ソフトウェア群で、セキュリティ機能の強化を進めている。こうした動きが、コンテナを仮想化環境の上で動かすべきか、それともベアメタル環境の上で直接動かすべきかに関する議論に、大きな影響を与える可能性がある。

(2017年5月26日)

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