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Eコマース (Electric commerce)

【イー・コマース】

別名
EC (Electronic Commerce) 【イー・シー】
エレクトリック・コマース (electric commerce)
エレクトロニック・コマース (electronic commerce)
電子商取引 (electronic commerce) 【デンシ・ショウトリヒキ】

最終更新日: 2003/12/01

 「commerce」は「商業」、「通商」という意味で、直訳すれば、「電子的な商業」となる。エレクトリックコマースは、主にインターネットのWebテクノロジを利用して、通信販売などの商業行為を行うことを指す。

 インターネットが急速に普及した背景には、世界中のドキュメントを縦横無尽に読むことができるWebテクノロジがあり、これを利用した通信販売はかなり初期の段階から注目されていた。しかし当初インターネットでは、クライアント(顧客)とサーバ(店舗)の間での通信内容を暗号化する標準的な方法が存在せず、顧客のプライバシーを保護したり、なにより通信販売では必須の課金情報(クレジットカード情報など)をネットワーク上でやり取りしたりすることが困難であった。このため当初は、商品の選択などはWebで行えるが、課金情報はFAXや音声電話などで別途送信するなどの不便があり、爆破的な普及には至らなかった。

 しかしその後、SHTTP(Secure HTTP)など、クライアント−サーバ間での通信内容を暗号化する標準的な手順が開発され、普及したことから、課金情報の交換を含むすべての購入手続きをWebで実行可能になり、急速に通信販売サービスを実施するWebサイトが増加した。

 通信販売サイト自体は、小規模なものから大規模なものまでさまざまだが、特に大企業では、単なる通信販売サイトを構築するだけでなく、製品の製造から流通、在庫、販売など、製品にかかわる内外の多数の企業を巻き込み、積極的にEDI(Electronic Data Interchange)を取り入れながら、効率的な製品の製造販売システムを構築しようという動きが活発である。こうした企業の大規模な情報システムの構築に対して、IBMは「E-ビジネス」というキーワードを、マイクロソフトはDNS(Digital Nervous System)というキーワードを掲げ、自社製品を利用した情報システムの普及を進めている。

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