センサーネットワーク技術が社会を変える、野村総研

2005/11/25

野村総合研究所 技術調査室 副主任研究員 藤吉栄二氏

 野村総合研究所(NRI)は11月24日、2010年までの日本の情報技術の進展を予測した「ITロードマップ」を発表した。さまざまな情報技術の進展が期待されるなか、今後最も普及が見込まれる技術として同社が注目するのがセンシング技術だ。ICカードやRFIDなどのセンシング技術が、現在整備されつつあるIPネットワークインフラ(IPv4/IPv6)と連携し、いわゆるユビキタス社会の実現に重要な役割を果たすと同社は予測する。

 11月24日に開催した同社のプライベートセミナー「ITロードマップセミナー Autumn 2005」で講演した野村総合研究所 技術調査室 副主任研究員 藤吉栄二氏は「特にRFIDは2003年のブームから着実に導入事例を増やしてきている」とし、2006年度以降、実用段階に入るセンシング技術の応用例が増大することを示唆した。

 これまでRFIDというと、ウォルマートの事例を筆頭とした小売業者での物流体制刷新事例を指すことが多かったが、今後はさらに規模が拡大し、サプライチェーン全体の最適化を実現する方向に向かう。日本でもRFIDの導入は広がっている。ウォルマートと同様、検品の効率化を目標に導入し、EDIによるデータ交換で納品時間の短縮を狙うため、ヨドバシカメラが2006年5月にRFIDの導入を表明している。

 IPネットワーク基盤が整備されるに従い、実環境から得られるさまざまなデータを収集・活用する新たなセンサーの活用法が注目されている。“センサーネットワーク”と総称されるこのような技術群は例えば、ビルのインフラストラクチャと空調設備などのセンサー部分を統合することで、イニシャルコストおよびランニングコストの削減を図る活用方法がある。同社は参考事例として、2004年11月にNTTファシリティーズが発表した「IPv6を使ったビルディングオートメーションシステム」や、NASAのSensorWebsプロジェクト(惑星探査で利用可能なセンサーネットワーク)を紹介した。

(@IT 谷古宇浩司)

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野村総合研究所の発表資料

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