ホンダのグリーンIT対応、メインはIT消費電力の低減：メインフレーム機器を5台から2台に集約

[谷古宇浩司，@IT]

全社規模の環境対策

　東京エレクトロンデバイスが1月18日に都内でプライベート・イベント「いま注目を集めているグリーンIT」を開催した。基調講演を行ったのは、本田技研工業（以下ホンダ） IT部 第二システム室 新井典之氏。「Hondaの環境への想いとITの取り組み」と題し、ホンダの地球環境に対する全社的な施策および、IT関連施策を簡単に紹介した。

　新井氏によると、自動車の生涯CO2排出量の約8割は「使う時」に発生するという。自動車のライフサイクルにおける各ステップをみると、「原材料」時に13％、「生産」時に5％、「輸送」時に0.8％、「サービス」時に3％、「使用」時に78％、「廃棄」時に0.2％のCO2が発生する。

　この状況を前提に、ホンダでは、2000年から四輪、二輪、汎用それぞれの製品において、排ガスと燃費の観点から大幅な削減目標を掲げ、2005年にすべて達成した。例えば、四輪自動車では、新車の排ガス排出量を1995年比で約75％削減し、平均燃費は同年比25％向上した。また、生産時に使用するエネルギー消費原単位も1990年比で15％低減、（生産時の）廃棄物については、廃棄物埋め立て処分をゼロとした。

　現在では、2010年を目処に新たなCO2削減計画を策定、対2000年実績で、四輪車10％低減、二輪車10％低減、汎用製品10％低減を実施している。また、生産工程の環境対応強化を目指し、埼玉県に四輪車の完成車工場とエンジン工場を建設している。生産能力はそれぞれ、年間20万台、20万基の予定。2010年、2009年夏の稼働開始を目指している。これらの工場建設で培った環境対策のノウハウは、体系化し、他の企業へ提供することも予定している。

IT部門の環境対策

　ホンダのIT部門はこれまで、全社規模で業務の効率化を目標としたIT化施策を推進してきた。その作業はほぼ一巡し、現状は、システム再構築の段階。主に現場接点の強化とITガバナンスの強化が、次なる目標である。その目標の中に、環境対策も組み込まれている。具体的には、IT消費電力の低減だ。IT機器の省電力化（メインフレーム機器の集約、仮想化によるサーバの集約）というアクションを展開する。

　メインフレームの省電力化を実現するため、関係会社を含めたインフラの集約化を2002年から実施し、メインフレーム機器を5台から2台に集約、合計22億の運用費用を削減し、省電力化の目処をつけた。また、仮想化技術の活用により、サービス品質を維持しつつ、サーバ集約を実施する予定。現状の成り行きサーバ数推移に対し、40％の削減目標を掲げる。