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「商用ツールより低価格で導入可能」などのメリットを訴求

統合監視ツールにもオープンソース採用を、4社が推進協議会

2009/01/14

　NTTデータ、サン・マイクロシステムズ、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）、ミラクル・リナックスの4社は1月14日、「OSS統合監視ツール推進協議会」を設立したことを発表した。

　OSS統合監視ツール推進協議会は、オープンソースの統合監視ツールの普及促進を目的とした業界団体。すでに商用の統合監視ツールを導入しているが費用対効果に満足していない企業、費用面の問題から統合監視ツールを導入していない企業に対し、オープンソースの統合監視ツールを用いたソリューションを共同でプロモーションしていく。取り組みに賛同する企業があれば逐次、協業範囲を拡大していく方針だ。

　設立に加わった各社はそれぞれ、オープンソースの統合監視ツールを開発、提供している。NTTデータは、システム管理／ジョブ管理機能を備える「Hinemos」、サン・マイクロシステムズは、オープンソースのデータベース「MySQL」の監視を行う「MySQL Enterprise Monitor」、富士通SSLは、「Nagion」をベースとしたサーバやネットワークの監視ソフトウェア「GroundWork Monitor」を、ミラクル・リナックスはSNMPなどに対応した統合監視ソフトウェア「ZABBIX」を提供している。

　同協議会では、オープンソースの統合監視ツールは低価格での導入が可能なほか、商用だけでなくオープンソースのミドルウェアの監視が可能、商用製品とは異なる設計コンセプトに基づいているため監視対象に掛かる負荷が少ないといったメリットを訴求していくという。第1弾として、2月26日に「オープンソースによる統合運用監視の勧め」と題するセミナーを開催する予定だ。