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独走態勢でも相互運用性を重視

FacebookがOpenID陣営に歩み寄り

2009/02/06

　米Facebookは2月6日、企業メンバーとしてOpenIDファウンデーションに正式に加わることを発表した。OpenIDファウンデーションにはこれまで、グーグル、IBM、マイクロソフト、PayPal、VeriSign、ヤフーらが参加していた。Facebookは来週にもOpenIDデザインサミットをパロアルトの本社で行うという。

　Facebookはこれまで独自路線によるプラットフォーム化とソーシャル化を続けてきた。2007年5月には「Facebook Platform」を公開。サードパーティー製のアプリケーションをFacebookに登録し、Facebookユーザーが利用できるようにした。また、2008年12月には、Facebook上のアカウントや友人とのつながりといった情報を外部のサイトで利用できる「Facebook Connect」をリリース。個人ユーザーがブログなどでFacebook Connectを使えば、簡単にFacebookのようなコミュニケーションの場を付け加えることができる。

　こうした技術的な施策の数々と、サードパーティを巻き込んだ開発などが奏功して、ここ1年ほどFacebookは急激にユーザーベースを拡大していた。長らくSNSサイトでナンバーワンの地位にあったMySpaceが停滞する一方、ユニークビジターの数が前年比で85.7％増す（調査会社competeの2008年12月のデータ）など、独走といっていいペースで新機能の導入と、急激な成長を遂げてきた。

　その一方、Facebook Platform/Connectは独自技術であるため、ソーシャル系サイトの相互運用性を妨げるという批判が根強かった。Facebook Platform/Connectに対抗するオープンな仕様、実装として登場したのが、グーグルが主導するOpenSocialだ。OpenSocial、OpenID、OAuthなどオープンな仕様を使えば、Facebookが提供するプラットフォームやサイト・ID連携機能と同様のことができる。Facebookがこのまま独自路線で突き進み、オープン陣営と衝突していくことになるのかどうか、成り行きが注目されていた。こうした文脈で考えれば、今回Facebookが正式にOpenIDへのコミットを表明したことは、インターネット全体の相互運用性向上という点で歓迎すべき動きと言えそうだ。

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